2019 Fiscal Year Research-status Report
地域における軽度認知障害および軽度認知症者の家族に対する心理教育支援
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18K02135
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| Research Institution | Yamato University |
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Principal Investigator |
菅沼 一平 大和大学, 保健医療学部, 准教授 (80762228)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上城 憲司 西九州大学, リハビリテーション学部, 教授 (90454941)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 認知症 / 軽度認知障害 / 家族介護者 / 地域支援 / 心理教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，在宅居住の軽度認知障害者（MCI）および軽度認知症者の家族介護者に対して，地域における心理教育プログラムを開発・実施し，その介入効果を検証することである．効果の指標は①認知症疾患の特性やこれから起こりうる症状（予後）へ理解，②介護に対する内発的な力，③認知症の行動・心理症状（Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia：以下BPSD）への対処技術，④問題解決能力，⑤家族の対応力向上よるBPSDの軽減および認知症の進行予防とする．
心理教育プログラムは，セッション1（介護実態調査），セッション2（座学・グループワーク），セッション3（座学・グループワーク），セッション4（座学・実演練習）を1クールとして構成される．
初年度は心理教育プログラムを地域にて予備的に行い，心理教育プログラムの標準モデルを構築した．並行して，心理教育プログラムの効果を測定する尺度として，エンパワーメント評価尺度を開発し，論文としてアクセプトされた．2年目はエンパワーメント評価尺度をアウトカムとして，地域にて心理教育プログラムを実施した．心理教育プログラムは家族介護者のエンパワーメント強化に効果的であることが示唆された（論文作成中）．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
エンパワーメント評価尺度というアウトカムをもって，介入することで心理教育プログラムが家族介護者のエンパワーメントに一定の効果がることが示唆された．
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| Strategy for Future Research Activity |
サンプル数をさらに蓄積し，効果を再検証する．
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により事業の一部（研修会，心理教育プログラム）が開催困難となったため計上できなかった
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