2020 Fiscal Year Research-status Report
Historical Study on the Transnational Connection and Networking of Women Academics
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18K02323
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| Research Institution | Tsuda University |
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Principal Investigator |
香川 せつ子 津田塾大学, 言語文化研究所, 研究員 (00185711)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐々木 啓子 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 名誉教授 (70406346)
中込 さやか 立教大学, グローバル・リベラルアーツ・プログラム運営センター, 特任准教授 (00778201)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 女性 / 高等教育 / トランスナショナル / ジェンダー / 日本人留学生 / 教育史 / イギリス / アメリカ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、コロナ禍で海外渡航が制限されたため、現地でのアーカイブズ調査や国際学会への参加ができなかった。また共同研究のミーティングもオンラインで実施することとなった。しかし、過去3年間の活動を基に、①研究課題に関する研究成果の公表、②トランスナショナルな教育史に関する理論的深化という2点で実績を残すことができた。
①本年度の研究成果に関して、4本の学術論文（うち海外学術雑誌１、翻訳１）、3件の学会発表として公表した。香川はイギリスの女子身体教育とその日本への伝播を、下田歌子・安井てつ・二階堂トクヨの留学を通して検討した。佐々木は河井道のアメリカ留学と帰国後の教育実践、及び海外で医学学位を取得した岡見京について論及した。中込はイギリスと日本のトランスナショナルな女子教育の伝播を大江スミのイギリス留学を通して考察した。内山はアメリカ留学後の成瀬仁蔵による日本の女子教育への自治活動の導入について検討した。また佐々木・内山・中込の共著論文（英文）では戦前期における日本の女性の留学を４つのステージに区分し、大江スミ、上代タノの事例を通して考察した。
②トランスナショナルな教育史の理論的深化に関して、E.Fuchs ＆ E.Vera eds.,The Transnational in the History of Education： Concepts and Perspectives( Palgrave Macmillan,2019)の読書会を5回（5月、6月、8月、11月、2021年2月）実施した。これにより、人の移動や繋がり、書物の翻訳等を媒介とする教育や文化の転移、適用と変容、時間と空間の捉え方など、基本概念とアプローチの方法について理解を深めた。
しかし、トランスナショナルな教育史の様々な理論を個別の論考に適用する点では未だ模索の過程にあり、さらなる研鑽が必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の計画では2020年度を最終年度として研究課題を完遂する予定であった。しかし、コロナウィルス感染拡大という予期せぬ事態のために、イギリス現地での資料調査を実施できず、報告を予定していた国際教育史学会も2021年度に延期された。こうした状況に対応して、国内での資料調査やウェブを利用しての文献収集へと切り替えると同時に、オンラインで開催された国内学会での報告を行ったが、当初の目標には到達できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究期間の延長が許可されたことに伴い、今後の研究活動の推進方策を次のように考えている。第１に本年度不可能となったイギリスでの現地調査を、コロナ感染の状況をにらみながら、次年度末までに実施する。第２に、次年度に延期された国際教育史学会での報告を行う。第３に、本共同研究全体の成果をまとめ、報告書や論文として公表する。
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスの世界的感染拡大により、本年度に計画していたイギリス大学等でのアーカイブズ調査を実行できず、また参加報告を予定していた国際教育史学会（スウェーデン）が次年度に延期された、国内の学会はオンライン開催となった。以上の理由から、当初予算に挙げていた旅費が全額未使用となった。本年度予定していた現地調査や学会報告はすべて次年度に行う計画であり、これに必要な旅費として使用する。
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