2019 Fiscal Year Research-status Report

Longitudinal study of interdependence between father involvement and marital relationship.

Research Project

Project/Area Number	18K02513
Research Institution	Shikoku University
Principal Investigator	下坂剛四国大学, 生活科学部, 准教授 (30390347)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	姫田知子四国大学短期大学部, その他部局等, 講師 (30612056)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	父親の育児関与 / 親の育児関与 / 就学前の子ども / 縦断的研究 / 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ
Outline of Annual Research Achievements	子どもの出生率が低下している中で，父親の育児参加を推進する必要性が高まっている。本研究では，就学前の子どもをもつ父親の育児関与（father involvement）の程度を測定する尺度を開発した上で，夫婦関係と相互に影響を及ぼしながら変化していく様相，すなわち「相互依存性」の観点から質的側面と量的側面の双方からアプローチをした研究を行うことを目的としている。平成30年度には，質的研究では，父親の育児関与の様相を検討するため，第1子を妊娠中の夫婦6組に対し，①出産前，②出産後6ヵ月，③出産後1年，④出産後1年半の4時点での縦断的面接調査を計画し，そのうち①出産前，②出産後6ヵ月（一部）について6組へのインタビューを実施した。また，量的研究では，3歳から6歳までの子どもをもつ父親の育児関与を測定する尺度を作成し，その信頼性及び妥当性を検討した。令和元年度には，質的研究では面接調査を継続し，②出産後6ヵ月（一部），③出産後1年について面接調査を実施した。ただし③の時点で１組の子どもが体調不良のため面接実施が困難となり，対象は5組となった。量的研究では，従来は父親の育児関与に絞っての研究であったが，母親も育児関与は行っており，親に共通の育児関与尺度を作成することを目的とし，インターネット調査法によって，0歳から6歳の就学前の子どもをもつ父親と母親それぞれ600名に対し，父親の育児関与，夫婦ペアレンティング，育児サポート感，仕事関与，感情状態，ワーク・ファミリー・エンリッチメント，主観的幸福感について調査を実施した（ただし父親と母親はペアではない）。分析の結果，0歳から2歳の子を末子にもつ親600名と3歳から6歳の子を末子にもつ親600名について，別々の因子構造が見出され，十分な内的整合性の観点による信頼性，他の心理的変数との関連から構成概念妥当性の双方が確認できた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 令和元年度までの研究進捗状況は，従来の研究計画をおおむね実施できている。質的研究についてはデータが揃った段階での発表となるが，平成30年度には父親の育児関与尺度に関する論文を査読付き学術誌に投稿し，掲載された。また，量的研究として令和元年度に行ったインターネット調査に関する研究結果は，学会での発表を行った上で，現在，査読付き学術誌に投稿中である。以上のように質的研究，量的研究いずれもが計画通り遂行できており，かつ，発表も順調に行えている状況である。今後，質的研究については面接調査が終了し次第，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによる記述データの分析を行い，学会発表及び査読付き学術誌への投稿を目指したい。また，令和2年度に計画している量的研究の夫婦への2時点間の縦断的調査を実施し，父親及び母親の育児関与と夫婦関係の相互依存性について着実に分析を行っていきたい。
Strategy for Future Research Activity	令和2年度は新型コロナウィルスの影響で，質的研究における④出産から１年半の時点での面接調査については，対象者の感染リスクを考慮して断念せざるを得なかった。したがって，今後，①出産前，②出産6カ月後，③出産1年後の5組の夫婦の記述データに絞って，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチによる分析を行い，学会での発表等を行っていく予定である。量的研究については，複数の認定こども園や保育所へ実施依頼を予定していたが，現時点では新型コロナウィルスの収束が見通せず，保育施設への負担軽減の観点から，調査依頼が難しい。こちらは状況が改善するのを待ちつつ，時期をみて研究を遂行していきたい。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じた理由としては主に，面接調査の対象者夫婦が当初予定より少なかったことや，縦断調査を実施する中で対象者の都合で面接を中止する対象者夫婦がいたこと及びそれに伴う託児担当のアルバイト人件費も減少したことなどが挙げられる。今後は，量的研究における縦断的質問紙調査の実施と，国際会議を含めた研究成果の発表等に使用していくものとする。