2019 Fiscal Year Research-status Report
戦後期小学校音楽の存在理由に関する歴史的研究―国民学校期との連続性に着目して―
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18K02666
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| Research Institution | Nara Women's University |
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Principal Investigator |
藤井 康之 奈良女子大学, 人文科学系, 准教授 (40436449)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 国民学校期～戦後期の連続性 / 小学校音楽の理論と実践の歴史的解明 / 自律的な音楽 / 小出浩平 / 井上武士 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、戦後期の小出浩平、井上武士の音楽教育論を、国民学校期との連続性に着目して検討を行った。その成果は以下のとおりである。
①小出の音楽教育論の特徴は、国民学校期以前の昭和初期から戦後期にかけて変化は見られらず、近代西洋芸術音楽を対象とする「自律的な音楽」に理論的根拠を置きながら、音楽による美的陶冶を目的とした音楽教育思想と実践を一貫して提唱していた点にある。小出は子どもの美的陶冶を実現するために、とりわけ音楽美を感得できる基礎指導、すなわち読譜指導に力点を置く指導を強く打ち出していた。このことを通して、子どもたちに「真の音楽生活」を経験させることにより、高い文化生活を送らせることを希求したのであった。
②井上の音楽教育論は、国民学校期から戦後期にかけて、各時代において国家が求める教育像＝人間形成に寄与するために、美的情操を培うことを通して実現することに力を注いでいた。そして井上においては、美的情操を豊かにするためには、音楽が内包する美を感得する必要があり、そのためには、子どもは音楽知識と技能の確実な習得が必要不可欠であることを強く主張した。このような国家の要求に応じる井上の音楽教育論の特徴は、彼が戦前期から戦後期にかけて、東京高等師範学校附属小学校の教師であったことや、文部省関係の仕事に従事していたことが大きく関わっている。
これらの成果から、小出や井上を含む国民学校期以前の大正期あるいは昭和初期から戦後期にかけて活躍した音楽教師たちの多くは、自身の音楽教育論の根底に「自律的な音楽」を据え、それに基づきながら音楽教育論を構築し展開した点が共通していることが明らかになった。この点については先行研究でも指摘が少なく、小学校音楽の歴史を「自律的な音楽」の視点から解明していくことの重要性を提起した点が、本研究特有の意義といえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
国民学校期から戦後期にかけての小学校音楽の目的および存在理由を把握するにあたり、昨年度は上田友亀を研究対象としたが、今年度は大正末期から戦後期にかけて小学校音楽に多大な影響を及ぼし続けた小出浩平と井上武士も研究対象としたことにより、現在の小学校音楽を形成した根底には「自律的な音楽」が大きく関わっており、戦後期との連続性を分析するには「自律的な音楽」の視点から解明していく必要があることを明確化した。この成果については、国内外の学会発表において公表した。
また小出浩平、井上武士を中心にしつつ、さらに国民学校期から戦後期に活躍した他の音楽教師たちの当該期における資料（特に音楽雑誌・音楽教育雑誌に掲載されて いる論文等）も含めた調査・収集を引き続き行った。しかし、音楽雑誌・音楽教育雑誌に掲載されている論文については、ほとんどが索引化されていないため、今年度はまだ十分な調査を行ったとはいえず、一つひとつの論文を丹念に調査する時間が次年度も必要となる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は小出浩平、井上武士を中心に研究を行ったが、2020年度も小出、井上に加え、彼らと同時期に活躍した音楽教師たちも含めて詳細な研究を行うとともに、戦前期から戦後期における小学校音楽に関する先行研究および戦後期の小学校音楽関係資料の調査・収集を引き続き行っていく。
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| Causes of Carryover |
今年度は小出浩平と井上武士に関する著書・論文を収集してきたが、特に著書については収集しきれなかったものも多くあった。また論文についても、特に新型コロナウイルスの影響で、年度末に図書館での調査が十分に行えなかったところがある。
次年度は、引き続き音楽教育関係の著書・論文等の調査・収集のための費用と、研究を円滑に遂行するための環境整備（機材購入）のための費用に使用することにしたい。
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