2020 Fiscal Year Research-status Report
大学生に対する発達障害理解教育プログラムの開発と展開
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18K02746
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
岡田 有司 東京都立大学, 大学教育センター, 准教授 (10584071)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長友 周悟 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 講師 (80751081)
榊原 佐和子 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 特任講師 (00761389)
高橋 真理 東北大学, 高度教養教育・学生支援機構, 助手 (20751069)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 障害理解 / 潜在連合テスト / 大学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は研究開始3年目にあたり，当初の予定では研究最終年度であった。2020年度の研究目的は大きく次の2つであった。①顕在的指標・潜在的指標に基づく効果検証を踏まえ，それまでに開発してきた発達障害理解教育のコンテンツを更にブラッシュアップする。②これまでに開発した発達障害理解教育のコンテンツを複数授業や学生ピアサポーターの育成に展開する。
目的①の発達障害理解教育コンテンツの開発については，これまでに実施した調査の分析を進め学会発表を行った。具体的には，大学生の発達障害に対する認識に影響を与える要因を分析し，障害者観には発達障害に対する関心の程度のほかに，直接的・間接的な接触経験が影響していることが明らかにされた。この成果はパーソナリティ心理学会第29回大会で発表された。また，発達障害理解教育の効果についても分析を行った。発達障害理解教育については2019年度より発達障害者との間接的な接触を意図し，発達障害者が登場する映像資料を活用している。映像資料の視聴も含む発達障害理解教育の効果は顕在的な指標(質問紙調査)だけでなく潜在的な指標(潜在連合テスト)でも確認され，発達障害理解教育実施前よりも実施後，また実施後一定期間経過後の方が発達障害に対する認識がポジティブに変化することが示された。この成果をInternational Congress of Psychology(ICP)で発表する予定であったが，発表自体は受理されたもののコロナ禍の影響で学会自体が2021年度に延期された。
目的②の発達障害理解教育コンテンツの展開については，コロナ禍の影響で授業や学生ピアサポーター育成のための研修が予定通りに実施できないといった問題は生じたが，2019年度に作成した障害理解教育のための書籍をベースに教材の開発を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
最終年度に国際学会で成果の発表を行う予定であったが，コロナ禍の影響でInternational Congress of Psychology(ICP)が2021年度に延期された。また，授業や学生ピアサポーターの研修がオンライン化や中止など予定通りに行えず，開発した障害理解教育が十分に展開できない状況が生じた。更に，障害理解教育の効果検証ではペーパーベースの潜在連合テストを用いているが，オンライン授業等の影響で実施できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度に発表予定であったICPでの学会発表を行うとともに，作成した教材を活用し障害理解教育の展開を推進する。また，潜在連合テストでは接近・回避に関する刺激語を用い，発達障害理解教育の効果について分析を進める。更に，当初の予定には含めていなかったが，2021年度もコロナ禍の影響でオンラインでの授業の実施が求められている状況にある。従って，作成した教材を基に，オンラインでも発達障害について学ぶことができるオンラインコンテンツの開発を進める。
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| Causes of Carryover |
国際学会(ICP)での発表を予定していたが1年延期となったこと，また参加した学会がオンライン開催であったことなどから，旅費として支出できなかったことが次年度使用額が生じた主要な理由である。
2021年度の使用計画について，これまでデータ入力を学生アルバイトに依頼してきたが，コロナ禍の感染リスクを回避するためデータ入力会社に外注する予定である。また，オンラインでの授業実施も求められていることから，オンラインでも学習できる発達障害理解教育のコンテンツ開発にも予算を使用する予定である。
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