2018 Fiscal Year Research-status Report
Development and consideration of parent training using ICT for autism with behavior disorde
| Project/Area Number |
18K02756
|
|---|
| Research Institution | Tottori University |
|---|
Principal Investigator |
井上 菜穂 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (50748845)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
式部 陽子 奈良教育大学, 特別支援教育研究センター, 特任准教授 (20737431)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 発達障害児 / 自閉スペクトラム症（ASD） / 行動障害 / ペアレント・トレーニング / ICT / 支援者養成 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
自閉症スペクトラム（以下ASD）の行動障害については、強度行動障害や虐待との関連も指摘されており、学齢期以前の早期介入がその予防的手段として求められている。特にペアレント・トレーニングはASD の行動障害の治療効果について有効性が期待されている。しかしながらペアレント・トレーニングを地域に実装していくためには支援者を養成し、継続的にアシストできるシステムづくりが必要である。そこで本研究では行動障害のあるASD児を対象としたICTを用いたペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこない、それを活用した地域実装システムを構築することを目的とした。
初年度の研究として、行動障害に対応したICT を活用したペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこなった。従来のペアレント・トレーニングプログラムおよびプラットフォームを参考に作成をおこない、WEB上で受講できるシステムを作成した。アプリや動画などのICTを活用したプログラムになったことで、従来のプログラムに比べて視覚的に理解しやすいものになり、家庭で空き時間に受講ができるようになったことでペアレント・トレーニングが受講しやすくなることが期待できる。また受講中のデータをスタッフ全員で瞬時に同時共有できることで、より手厚いフォローアップが可能になる。これらを３年目からの地域実装研究と組み合わせることを目標としており、親による家庭での記録行動支援と支援者、専門家との情報共有を可能にするプログラムに発展させることが今後の検討課題であると考える。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
インターネットやアプリなどのICTを活用したペアレント・トレーニングのプログラム開発にあたり、先行研究の有効性・課題について分析検討をおこなった。発達障害の親に対して一定の効果が証明されたプログラム（井上，2013）をベースに、プラットフォームや先行研究の知見をくわえ、問題行動への対応方法についての介入を目的とした行動障害に関してのペアレント・トレーニングプログラムの開発をおこなった。さらに、そのプログラムをICTを活用したペアレント・トレーニングへと発展させ、その作成をおこなった。これらのことより、次年度にむけての基盤を構築できたと考えている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
当初の計画通り、２年目にはペアレント・トレーニングの実施と効果検証をおこなう予定である。ペアレント・トレーニングに参加する親のストレス（PSI）、抑うつ（BDI）、行動変容に対する知識変容(KBPAC)などの改善について、プログラム前後の変化を測定し、本プログラムの効果検証をおこなう。加えて、ICTを用いない従来のペアレント・トレーニングとの比較検討をおこなう。
ICTを用いてペアレント・トレーニングをおこなうことで、問題行動の改善効果について支援者側を巻き込んだ支援プログラムの可能性についての検討をおこない、それを基に3年目の地域実装研究をおこなう予定である。ICTを用いることで、ペアレント・トレーニングのデータを大学スタッフ、地域の支援者、さらには保護者や医療機関とも共有できるようになり、遠隔助言・指導等をおこなうことで地域実装システムが構築できることが可能になると考えられる。
|
Research Products
(10 results)
