2021 Fiscal Year Research-status Report
Development and consideration of parent training using ICT for autism with behavior disorde
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18K02756
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| Research Institution | Tottori University |
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Principal Investigator |
井上 菜穂 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (50748845)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 雅彦 鳥取大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (20252819)
式部 陽子 帝塚山大学, 心理学部, 講師 (20737431)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 自閉スペクトラム症 / ペアレント・トレーニング / 行動障害 / ICT / 支援者養成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
自閉症スペクトラム（以下ASD）の行動障害については、強度行動障害や虐待との関連が指摘されている。特に学齢期以前の早期介入が予防的手段としては効果的であることが示唆されてきている。介入方法の１つとして、ペアレント・トレーニング（PT)はASD の行動障害の治療効果について有効性が期待されており、厚生労働省もPTを導入した事業を実施している。しかしながら共働き等の時間制約や地域格差などの事情でPTが受けやすい状況にない家庭もある。またPTをおこなうことができる支援者の不足も課題であり、PTを地域に実装していくためには支援者を養成し、継続的にアシストできるシステムづくりも課題である。そこで本研究では行動障害のあるASD児を対象としたICTを用いたPTプログラムの開発をおこない、それを活用した地域実装システムを構築することを目的として研究をおこなった。
今年度の研究においては、オミクロン株の影響で幼稚園や保育園の年齢層の感染が多く、当初予定していた支援者養成について年間を通しての継続的な支援の実施が困難であったため、単発的な支援の実施、また個別の支援実施となった。それについてはデータをまとめ、既に作成をしたプログラムに反映をさせる予定である。今後は当初の予定通り、先行介入群、遅延介入群にわけて、作成したPTプログラムの実施と効果検証をおこなう。同時に支援者フォロー体制の確立を目指す。従来のペアレント・トレーニングにICT技術を融合させることで、集団でおこないながら個別化に対応し、かつセッション時間の減少による参加負担の軽減、遠隔による支援者フォローを可能にすることで、地域実装と定着が期待できると考えている。あわせて支援者を含めた支援体制の構築へとつなげていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
オミクロン株の流行により、若年層への感染が広まり、幼稚園・保育園の支援者養成を継続的に実施することが難しく、単発的な実施となってしまい、当初の計画通りに進めることが困難であった。また予定していた海外での研究発表も実施できていない。そのため当初の予定よりも大幅に遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は当初の予定通り、先行介入群、遅延介入群にわけて、作成したPTプログラムの本格的な実施と効果検証をおこなう。同時に支援者フォロー体制の確立を目指す。従来のペアレント・トレーニングにICT技術を融合させることで、個別化に対応し、かつセッション時間の減少による参加負担の軽減、遠隔による支援者フォローを可能にすることで、地域実装と定着が期待できると考えている。介入前後に育児ストレス尺度（PSI）、抑うつ尺度（BDI)、感覚過敏性を測定する尺度（感覚プロファイル）、子どもの強さと困難さアンケート（SDQ）を用いて、質問紙評価をおこなう。加えて、動画の視聴状況、アプリの記録の変動、動画中のテストの正解率等を総合的に分析をおこなう。あわせて支援者を含めた支援体制の構築へとつなげていく予定である。
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| Causes of Carryover |
【次年度使用額が生じた理由】当初予定していた国内旅費および国外旅費が、コロナウイルス対策の移動自粛で使用されなかったため。
【使用計画】国内移動は緩和されたため、当初予定していた国内学会の参加、報告は来年度の使用が可能である。また国際学会での研究報告を予定しているが、海外への移動も緩和されてきており、大学内の規制も緩和されてきたため、国外旅費は来年の使用に移行する予定である。
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Research Products
(13 results)
