2021 Fiscal Year Research-status Report
特別支援学校で働く看護師がいきいきと働き続けられるための支援
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18K02767
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| Research Institution | Bukkyo University |
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Principal Investigator |
長谷川 由香 佛教大学, 保健医療技術学部, 准教授 (40614756)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早川 りか 武庫川女子大学, 看護学部, 准教授 (50737575)
井上 寛子 広島国際大学, 看護学部, 助教 (60803898)
高間 さとみ 鳥取大学, 医学部, 講師 (90588807)
小嶋 理恵子 名桜大学, 健康科学部, 上級准教授 (20404402) [Withdrawn]
鬼頭 泰子 佛教大学, 保健医療技術学部, 准教授 (70433232)
黄波戸 航 姫路獨協大学, 看護学部, 助教 (40779592)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 特別支援学校 / 看護技術 / 人間関係 / 情報共有 / 職場環境 / コロナ禍 / 協働 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の目的：特別支援学校における医療的ケアと看護師の現状をふまえて，特別支援学校で働く看護師の支援について検討することである。研究方法：研究対象は，院内学級や施設内学級を除いた全国の特別支援学校957校の看護師を対象とした。質問紙調査項目は，まず特別支援学校で働く看護師の現状を明らかにするために以下の項目を設けた。(1)基本属性，(2) 看護師の業務，（3）他職種との関係，（4）情報共有，(4)職場の環境，（5）コロナ禍における課題，（6）協働に関する項目とした。データ収集方法は、調査校の学校長に研究協力依頼文書を郵送する際に，看護師に対して研究協力依頼文書，無記名自記式質問紙，返信用封筒を同封し，郵送法で回収した。調査期間は，2021年6月末～8月末日であった。各施設に看護師が何名在籍しているかは不明であった。分析方法は，全項目については単純集計を行った。自由記載の内容を分析していく予定である。
結果：質問紙の回答数は215施設（22.5%）511人であった。対象者の年代は40代以上が88%，臨床経験年数は10年以上が86.3%であった。雇用形態は非正規職員が88.8%であった。入職時に経験したことがなかった技術で多かったのは，排痰補助装置の使用が50.5%，人工呼吸器の管理が18.4%であった。現在，自信のない技術で多かったのは人工呼吸器の管理が54.4%，排痰補助装置の使用が50.1%であった。他職種者や保護者との関係で，「まあまあ良い」・「良い」の合計が５０%以下は，学校医・医療的ケア指導医と主治医であった。他職者や保護者との情報共有で，「やや共有できている」・「共有できている」の合計が５０%以下は，学校長，教頭，学校医・医療的ケア指導医と主治医であった。学内外の研修には満足しているでは，「まったくあてはまらない」・「あてはまらない」が32.5%であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍で特別支援学校への質問紙の配布を１年以上見送っていた。コロナ感染症拡大の第4波が終息しかけた際に質問紙を配布したが、ほどなく第5波に見舞われ、質問紙の回収にも時間を要した。その後、データの入力や単純集計は終了したが、自由記載の分析は、研究者間での話し合いの機会がなかなか取れず、まだできていない。300名弱の自由記述を遠隔での会議で分析するのに時間を要している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後、コロナ感染症の感染状況をみながら、できれば対面での会議を行い、自由記述の分析も進めていく。対面が難しい状況であれば、遠隔の会議を増やし年内には自由記述の分析を終える予定である。
コロナ禍における課題については、現在論文投稿中である。単純集計で得られた結果については、年内に学会発表を行い報告書の第1報として学術誌に発表する準備を進めている。
「協働」に関する自由記載を分析後、2022年度中には報告書第2報としてまとめる予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ感染症拡大のため対面での共同研究者会議が開催できなかった。そのための旅費が使用されていない。また、学会発表にまで至らず、交通費、宿泊費が使用されていない。論文作成が遅れているため関連する予算を使用できていない。
今年度は、対面での共同研究者会議、学会発表、論文作成・投稿に関して必要な費用として使用予定である。
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Research Products
(1 results)
