2018 Fiscal Year Research-status Report
学習者中心の授業づくりを妨げる授業観の解明とその変容を促す研修方法の開発
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18K02835
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| Research Institution | Soka University |
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Principal Investigator |
関田 一彦 創価大学, 教職研究科, 教授 (70247279)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 嘉徳 大阪産業大学, 全学教育機構, 講師 (60743169)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 大学教育 / 大学教員の教育観 / 授業改善 / FDへの期待感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
取組み初年度である本年は、まず上半期において先行研究（穂屋下、他2018）を踏まえ、質問紙調査項目を精選した。その際、従来の紙ベースの質問票に加え、Web上で回答できる調査票を開発した。下半期、８大学1団体のFD担当者の協力を得て質問調査を行い、約200名の大学教員から回答を得た。調査結果の第一報は2019年6月に行われる大学教育学会で発表する。
また、調査結果を参考に、10名の教員に対し個別にインタビューを行い、教育観・授業観の詳細を尋ねた。これらの知見に基づき、質問項目の修正を行うとともに、高校教員向けの調査票開発を進めている。
質問紙調査の結果、5因子「変化への抵抗感」「支援受容感」「固定能力観」「授業改善志向」「授業効力感」からなる大学版授業観尺度（24項目で構成）を作成した。この5つの因子の関係から、学生の能力を固定的に捉え、教育による学力向上を限定的に考える教員は、自身の教育方法を変えることに抵抗を示し、授業改善に消極的な傾向を示すことが認められた。
一方、インタビュー調査の分析から、アクティブ・ラーニングを取り入れ、学生を自立した学習者に育てようとする「授業改善志向」の背景には、「なぜ授業改善したいのか」、「授業改善を志向する自分はどのような人間（教員）なのか」、「そもそも自分には改善する技量があるのか」といった教員の持つ信念（Belief）の影響（Weiner, 2013）も示唆された。この影響についても明らかにするために、次年度には質問項目の追加・修正を行う。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
Web版の開発に伴い調査依頼開始が少し遅れ、調査依頼先が計画より少なくなったが、年度内に調査実施しており、統計処理に耐えるデータ数を得ており、概ね計画通りに進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
インタビュー結果を踏まえ、実施した調査項目の一部に再検討を要するものが確認された。そのため質問票の再修正を行う必要が生じている。このため、高校教員向け調査票開発は年度後半にずれ込む可能性があるが、修正版の大学教員向け調査については、予定通り年度内実施する。
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| Causes of Carryover |
研究代表者と研究分担者が予定していた東京での打ち合わせを、大学教育学会の大会期間に合わせて行ったため、当初見込んだ出張旅費が未使用となった。しかしながら、予定通りの打ち合わせを行っており、研究遂行上の支障は生じていない。
また、インタビューデータの整理にかかる人件費については、研究協力者の異動（他大学への移籍）に伴い、実際の業務が発生せず未使用となっている。
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