2018 Fiscal Year Research-status Report
主体的学修志向型学生を育成するオンライン仮想環境の開発と検証
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18K02909
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
成川 忠之 東海大学, 現代教養センター, 教授 (10381641)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
及川 義道 東海大学, 理学部, 教授 (00213611)
馬場 弘臣 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (10459472)
園田 由紀子 東海大学, 教育開発研究センター, 講師 (40369450)
鈴木 広子 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (50191789)
安森 偉郎 東海大学, 教育開発研究センター, 准教授 (50369451)
林 大仁 東海大学, 教育開発研究センター, 教授 (70449106)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 学修支援 / オンライン支援環境 / 自己効力感 / 自己肯定感 / 主体的学修 / 仲間集団 / 行動変容 / 態度の学修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、学習者を主体的な学習を肯定する仲間集団の中に置く、あるいは学習者が所属する仲間集団を、主体的学修を肯定する集団に変容させることができれば、学習者の主体的な学習する態度が育成できるのではないかと考え、その実証を目的として、１）仲間集団形成を支援するためのオンラインプラットホームの構築、２）主体的な学びを支援する各種オンラインコンテンツの作成、および３）開発したオンラインプラットホームを用いた学生の態度変容に関する実践的検討を掲げ、研究所年度に当たる平成30年度（2018年度）は、先行研究調査分析、システム機能選定を中心に研究を推進した。先行研究調査分析では、グループ学習、自己効力感に関する文献調査を中心に行い、その結果からオンラインプラットホームの基本機能の設定を行った。なお、本研究のベースとなる支援プラットホームの機能の選定に際しては、対象となる学生の現状把握が必要不可欠であるとの考えから、東海大学１年次生を対象とした高校までの学習に関する経験、学習に対する態度、考え方等に関してオンラインシステムによるアンケート調査を実施した。今回のパイロット調査では、質および量の双方において十分なデータが得られず学会誌等における公表にまではいたらなったが、当該調査結果から、本研究が体調する学生群は、大学での学びの必要性は認識しているものの、自己肯定感や自己効力感が低く、それが学修に支障を要因の一つとなっていることが示唆され、本研究の方向性を支持する結果が得られた。また、SNSやLMS等の機能に関する調査分析を行い、オンラインプラットホームに搭載する機能の基本設計を行い、基本モジュールの作成を開始した。また、開発するコンテンツの方向性、技術的な集積を行った。なお、本年度は基本設計が主たる作業であったため、学会等研究成果の公表は基本設計および方法論の公表１件であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、学修支援用オンラインプラットホームおよび啓発コンテンツに関する基礎調査、分析、機能および内容の策定が計画上主たる実施内容であった。先行研究等の調査分析では、各種LMSおよびSNSの機能の調査分析、グループ、ピアインストラクション、自己肯定感、自己効力感等の文献調査分析を行い、また研究メンバーによる協議を行い、オンラインプラットホームの基本機能を検討した。設定した機能の全てをオンラインプラットホームに搭載する場合、専門家からの知識、技術の提供のみでは実現が困難と思われる状況が生じ、当初全てを内製する予定であったが、ソフトウェアベンダーに一部協力を仰ぐ必要性が発生する可能性がある。現在、ベンダーとの協力体制も視野に入れたオンラインプラットホームの開発を継続している。
オンラインプラットホームの機能、啓発用コンテンツの内容の検討に際しては、対象となる学生の実態把握が欠かせないことから、１年次生を対象とした全学的なアンケートを実施した。ただし、傾向程度はつかめたものの、アンケート実施のタイミング、方法等に問題があり、質量共に十分な情報を得るに至らなかった。この点を修正し、令和元年度（2019年度）の早期にアンケートを再度実施し、開発へのフィードバックを行う予定でいる。
オンラインプラットホームに関しては、現在各種機能を実現するためのプログラムの開発、啓発用コンテンツの方向性、コンテンツ開発に必要な技術的検討は終了しており、ほぼ予定通りシステムおよびコンテンツ開発に取り組むことができると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の早い段階で、オンラインプラットホームのパイロットシステムを完成したいと考えており、プログラム開発に注力する予定でいる。このため、隣接組織内のシステム開発に明るい研究者の協力を打診しており、より効率的な開発体制で臨む計画を立てている。
現在の計画では、システム全体の構成を共同分担者が行い、一部の機能に関するプログラムを他の協力者に分散して開発する予定である。
コンテンツ開発に関しては、分担研究者によるシナリオの作成、出演者の調整、インタビュー等を実施した上で、雇用した作業補助者の協力のもと、コンテンツ作成、システムへの搭載を行う。１つのコンテンツの開発は、原則分担研究者１名が担当するが、インタビュー等対人的な部分に関しては、社会学を専門とする分担研究者が共同して進める。また、コンテンツ開発作業は並列的に実施することとし、人員の不足分は作業補助者の雇用により賄う。
共同分担者は、既に自己の講義に、開発したプラットホームを用いる方法についても検討を開始しており、2019年度前半には、各自が検討した内容に関して、システム全体としての方法を決定する。
これら、システムおよびコンテンツ開発に必要な学生調査に関しも、再度実施する予定でおり、2018年度の反省点を踏まえ、既にアンケートの修正およびオンラインでの公開、協力組織への依頼等実施体制の準備は既に終了している。５月にはアンケートを実施、６月には結果まとめ開発にフィードバックする予定である。
パイロットスタディーは、本来であれば実環境で行いえることが望ましい。しかしながら、組織内での人を対象とした研究に関する倫理に関して合意が得られていない部分があり、仮想的な状況での効果検証を行わなければならない可能性も視野に入れた、実施環境の検討を行う。
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| Causes of Carryover |
当初は学修支援用オンラインプラットホームの開発のために専用のコンピューターを購入し、その上で共同研究者が開発を行う計画であったが、開発に際して一部をベンダーのサポートを受ける可能性が生じた。また、開発後は同じ装置で学修支援用オンラインプラットホームの運用を行う計画であったが、ホスティングサービスを利用する可能性が生じた。以上２点の理由により、現在各種サービスに支出する方向で検討を行っているため、専用コンピューターの購入を見合わせたため次年度使用額が生じた。
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Research Products
(1 results)
