2021 Fiscal Year Research-status Report
The effect of self-relaxation on somatic awareness, posture control and emotion
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18K03110
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Research Institution | Iryo Sosei University |
Principal Investigator |
窪田 文子 医療創生大学, 心理学部, 教授 (20195506)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
末次 晃 医療創生大学, 教養学部, 教授 (40324892)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 動作法 / 立位姿勢制御 / 情動状態 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、動作法により身体の緊張を自己弛緩することによる立位姿勢の制御の変化の様態を、生理的指標と主観的指標を用いて捉えることが第1の目的である。また、立位姿勢の安定に伴う感情状態の変化について検討することが第2の目的である。 今年度は4名からデータ収集を行い、前年度までの8名と合わせて12名について、動作法実施の前後の変化について、重心動揺(総軌跡長、矩形面積、単位面積軌跡長)、主観的指標(踏みしめ感、まっすぐ感、安定感)、感情状態(STAI, POMS)について、平均値を比較した。 その結果、主観的指標については、5回の動作法を通して、実施前に比べて実施後に踏みしめ感、まっすぐ感、安定感が高くなることが確認された。感情状態については、動作法実施の前より後の方が、不安感は減少し、心理的苦痛は低下したことが示唆された。 重心動揺については個人差が大きかったため、実験参加者ごとに、縦軸に重心動揺指標の単位面積軌跡長を、横軸に主観的指標の安定感をとり、5回の動作法前後の変化をグラフにプロットした。単位面積軌跡長は、重心の動いた距離を動いた面積で除した値であり、姿勢制御の微細さを反映するとされる(大川、1995)。5回のうち、動作法の前後でグラフが上昇した回数、下降した回数、変化なしの回数をカウントし、3回以上を基準として増加傾向、減少傾向、混在グループに分類した。 その結果、増加傾向を見せた実験参加者2名、減少傾向を見せた者7名、上昇と下降が混在していてどちらともいえない者が3名であった。 以上から、12名中7名で、立位姿勢を保持する際、微細な姿勢制御が行われるようになったことが示唆された。その他の5名も動作法実施後に立位姿勢が安定したと報告しており、この5名は先の7名とは異なる制御方略を用いていることが考えられる。この点について、次年度実験参加者をさらに増やして検討したい。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
動作法では、実際に実験参加者の身体に触れて援助を行う。そのため、コロナウイルス感染状況を見ながら実験予定を組む必要があった。夏休みなどの長期休暇明けには、しばらく様子をみてから実験を予定するなどしたため、通常以上に1名の被験者の実験開始から終了まで時間を要することになった。
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Strategy for Future Research Activity |
2022年度も引き続きコロナウイルス感染状況に注視しながら、実験を予定し、データ収集を継続し、被検者数を当初の予定していた20名に近づけるよう努力する。2022年度は最終年となるため、これまでの収集したデータをまとめて解析し、データから読み取れることを考察する。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、申請時に購入を予定していたものと同じ機能を持つ重心動揺計が低額で購入できたためである。また、当初は動作法実施やデータ収集にあたり、補助者を雇用する予定でいたため、そのための人件費を計上していた。しかし、コロナウイルスがまん延してきたため、学外者が学内に立ち入ることが制限された。制限が解除されてからも感染拡大防止の観点から、研究代表者と研究協力者が一人でそれぞれ動作法の実施と実験の実施を行うこととした。そのため、計上していた人件費が大幅に削減した。 最終年となる今年度は、収集したデータの処理などに学生をアルバイトで雇用して、支出する予定である。また、データの解析結果の解釈にあたり、関連研究を行っている研究者からのコメントも期待しているため、講師謝金も使用する予定である。
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