2018 Fiscal Year Research-status Report
Development and clinical practice of cognitive behavioral therapy by videoconference, movie viewing, and mental health application
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18K03130
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
松本 一記 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任研究員 (60816502)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
濱谷 沙世 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任研究員 (30771414)
浦尾 悠子 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (40583860)
平野 好幸 千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 教授 (50386843)
吉永 尚紀 宮崎大学, テニュアトラック推進機構, 講師 (80633635)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 認知行動療法 / 遠隔認知行動療法 / インターネット認知行動療法 / 強迫症 / 社交不安症 / パニック症 / ガイド付きインターネット認知行動療法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、へき地・離島、ならびに認知行動療法にアクセスが悪い地域に暮らす患者に、インターネットを介して認知行動療法を提供するための治療プラットフォームを実装し、臨床試験によってその実用性や有効性を検討することを目的としている。平成30年度には、強迫症、パニック症、社交不安症に対するインターネット認知行動療法の治療システムの開発した。具体的には、Webサイト上に認知行動療法について説明する動画や、テキスト資料を掲載し、患者と治療者が安全にやり取りできるチャットツール、治療内容を理解したか確認できる一問一答テストを実装した。つまり平成30年度には、臨床試験を実施するための治療基盤を実装することができたことが、主要な成果である。また治療システムを開発する過程で生まれた、2019年2月にテレビ電話の認知行動療法の実用可能性について総説を発表したことや、強迫症の患者に対するデジタル教材の使い方について2019年3月に不安症学会で報告していることも研究実績である。作成した治療システムを使った臨床試験については、福井大学と千葉大学の共同研究として臨床試験を計画し、現在臨床試験部審査委員会での倫理審査中である。倫理審査で試験計画が承認された翌月から、社交不安症と不安症に対する治療者のガイド付きインターネット認知行動療法の臨床試験を実施し、その実用可能性を検討していく。日本における不安症についての治療プログラムによるインターネット認知行動療法の臨床試験は、これまで実施されたことがないため、学術的な知見を得られる上に、我が国の不安症の遠隔治療の実現に関して大きな一歩となるため、本研究は意義深いと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
Webサイトで実施する認知行動療法プログラムについては、当初の予定通り、平成30年度にインターネット認知行動療法の治療プログラムを構築することに成功した。
一方で、スマートフォンに対応した社交不安症の認知行動療法アプリについては、現在治療システムを実装中である。理由は、申請者の所属する千葉大学子どものこころの発達教育研究センターでは、雇用会議が毎年1月開催であり、エンジニアを雇用し治療プログラム開発が2019年2月からとなったからである。遅れている認知行動療法アプリについては、2019年9月に実装が完了する見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
Webサイトで実装する認知行動療法についは、2019年度に、社交不安症とパニック症を対象にした臨床試験を実施して、治療者のガイドが付いたインターネット認知行動療法の実用可能性を検討する。研究計画をランダム化比較から、シングルアームに一部変更して、安全性と実用可能性を検討するための試験デザインを設定した。シングルアームでの実用可能性が確認された場合には、ランダム化比較試験を実施していく。
スマートフォンで受けられる認知行動療法アプリについては、2019年秋頃に実装が完了する予定であり、こちらについても同年中に、青年期の患者を3名程度を対象にした臨床試験を計画して実施していく。
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| Causes of Carryover |
スマートフォン認知行動療法アプリを作成するためのエンジニア雇用が遅れた結果、次年度使用額が生じた。次年度においてエンジニアの雇用ため使用する。
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