2020 Fiscal Year Research-status Report
暖温帯林におけるブナ科樹種の構成割合の変化が種子生産の年変動に与える影響の解明
| Project/Area Number |
18K05750
|
|---|
| Research Institution | Kyoto Prefectural University |
|---|
Principal Investigator |
平山 貴美子 京都府立大学, 生命環境科学研究科, 准教授 (10514177)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
宮崎 祐子 岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (20443583)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 種子生産の年変動 / ブナ科樹種 / 暖温帯林 / 密度依存効果 / 種子散布前加害 / コジイ / アラカシ / ツクバネガシ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
温帯域の森林の主要構成種であるブナ科樹種の果実は、開花直後から結実に至るまで多くの昆虫に加害され、それが種子生産に大きな影響を与えることが知られている。西日本の暖温帯域では、遷移の進行などにより林分におけるブナ科樹種の構成割合が変化しており、それが種子を加害する昆虫の密度や加害パターンを変化させ、各ブナ科樹種の種子生産の年変動に影響している可能性がある。本研究では、このような散布前の種子への加害といった生物的要因の着目し、それが種子生産量の変動に及ぼす影響を定量的に明らかにすることを目的としている。2020年度の研究成果は以下の通りである。
1.西日本暖温帯主要種のコジイについて、主要な種子食昆虫であると考えられるツヤコガ科の蛾について産卵から羽化までの生活史を明らかにした。ツヤコガの産卵は、コジイ果実の生長と共に始まり、シイ属のスペシャリストであることが考えられた。古くからの照葉樹林が残存する綾照葉樹林では、コジイの開花量が個体間で同調して大きく年変動しており、少ない開花量の翌年の開花量の多い年には、ツヤコガの加害率が減少し、成熟種子が多く生産されており、捕食者飽食仮説が支持されると考えられた。一方、最近になってコジイの拡大してきた京都宝ヶ池丘陵のコジイ優占林では、このツヤコガの加害は殆ど見られず、コジイの開花量の同調性・変動性も認められなかった。
２．京都市近郊二次林のコナラ属３種（コナラ、アラカシ、ツクバネガシ）について、種子生産の年変動と種子食昆虫の関係について評価したところ、コナラではハイイロチョッキリによる加害が種子生産に大きく影響していることが示されたものの、アラカシやツクバネガシではこのような昆虫の加害による影響が小さく、開花に応じた種子生産がなされていた。常緑広葉樹二種では開花量の年変動が大きいこと、果実の生長が遅れて起こることが影響していると考えられた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コジイ果実から本研究で新たに見つかったツヤコガ科の蛾の幼虫について、成虫の羽化が、コジイ果実の生長と共に始まること、殻斗内に産卵すること、幼虫が果皮を摂食して成長し、果実の一部を使って繭を作ることなど、詳細な生活史を明らかにすることができた。このツヤコガ科の蛾の幼虫は、新種でシイ属のスペシャリストであると考えられ、現在投稿論文を執筆中である。さらにコナラ属の種子生産について、種子食昆虫の影響を定量化しつつあり、2014年から調査を開始してきたコナラについては、その影響が定量化でき、現在投稿論文を準備中である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
これまで研究を行ってきたブナ科樹種の種子生産について、種子食昆虫の影響を評価してきたが、今後開花量の年変動について、これまで主に国外の研究で検討されてきた気象要因との関連性、資源動態との関連性について評価していく予定である。これらを合わせることにより、種子生産に対する種子食昆虫の影響といった生物的要因の及ぼす影響を定量化・一般化していく予定である。
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、コロナのため出張旅費が予定より減ったためである。投稿論文のための外国語の校閲費用として使用する計画である。また研究分担者が出産・育児を行っているため、雇用費用としても使用する。
|
