2021 Fiscal Year Research-status Report
気候変動による植物の絶滅ーメタセコイアの化石と現生種の形態・生態・生理から探る
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18K06403
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| Research Institution | Administrative Agency for Osaka City Museums |
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Principal Investigator |
塚腰 実 地方独立行政法人大阪市博物館機構(大阪市立美術館、大阪市立自然史博物館、大阪市立東洋陶磁美術館、大阪, 大阪市立自然史博物館, 外来研究員 (80250257)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
厚井 聡 大阪市立大学, 大学院理学研究科, 准教授 (60470019)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | メタセコイア / 実生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
メタセコイア属が日本列島から絶滅した要因として、「冬季の気温低下、夏の温度上昇、海水準変動による生育地の移動の圧力、低地の減少、乾燥化」などの考えが示されているが、明確な要因は不明である。
メタセコイアは1950年以降、日本各地で植栽され大きく育っている。しかし、自然繁殖し、幼木が形成されている場所は少ない。そこで、メタセコイア属が日本列島から消滅した原因の鍵を探るために、メタセコイアの実生が形成されている地域において、その生育状況を観測した（岐阜県郡上市、神戸市立森林植物園、大阪市立長居植物園、大阪公立大学附属植物園、京都市深泥池）。岐阜県郡上市、神戸市立森林植物園では、実生が２年目以降も生存し生育している。
また、実験的な研究として、（1）郡上市と大阪公立大学附属植物園の実生を、郡上市において播種し、生育状況を継続して観測した。（2）2020年度に発芽率の実験を行った実生を継続的に栽培し、成長を観測した。実生は郡上市産のものが大きく、発芽率が高い。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
これまで、メタセコイアの実生が形成されている地域において、その生育状況を観測した（岐阜県郡上市、神戸市立森林植物園、大阪市立長居植物園、大阪公立大学附属植物園）。また、実験的な研究として、（1）岐阜県郡上市の実生を、大阪公立大学附属植物園で栽培し、大阪公立大学附属植物園の実生とその比較を行った。（2）岐阜県郡上市産と大阪公立大学附属植物園産の種子を大阪府熊取町で播種して、発芽率とその後の成長を観測した。
今後、これらの観測データを解析する必要があるが、解析途中である。岐阜県郡上市、神戸市立森林植物園では、実生が２年目以降も生存し生育している。その要因としては、裸地の存在、水分量が関係していると予想されるが、具体的に裏付けるデータは得られていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
メタセコイアの原生地である中国湖北省の実生の生育状況の調査を行い、日本でのメタセコイアの実生の生育状況とを比較する予定であったが、新型肺炎の影響で調査に行く事ができなかった。2022年度も調査に行ける目処が立たないので、国内調査を重点的に行うことにする。
重点調査の内容として、気象観測装置により、実生が形成され継続的に成長している地域（岐阜県郡上市、神戸市森林植物園）、実生が形成されるが、初夏に枯死する地域（大阪公立大学附属植物園）において、気象観測装置を設置し、気象データ（温度、湿度、光量、土壌水分量）を得て比較する。岐阜県郡上市、神戸市立森林植物園では、実生が２年目以降も生存し生育している要因を、具体的に裏付けるデータは得る。
実生の1年目の大きさは、種子の大きさすなわち母樹の遺伝的要素が関与していると考えられる。その1年目の大きさの影響は、実生の2年目以降も継続すると考えられるが、郡上市での種子播種実験、発芽後の実生生育実験において、成長率を比較して、気象観測データと比較する。
関連学会（植生史学会）で、これまでの成果を発表し、論文化につなげる。
2022年度で、5年間の研究は終了する予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度に、メタセコイアの原生地である中国湖北省において、メタセコイアの実生の生育状況の調査を行う予定であったが、新型肺炎の影響で調査を行えず、研究期間の延長を行ったため、残額が生じた。2021年6月末の新型肺炎の状況で、2021年度の調査を断念し、さらに1年、研究期間を延長した。また、2022年度も中国調査を行う目処が立たないため、中国調査は行わず、国内調査を重点的に行う方向に変更することにした。
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