2019 Fiscal Year Research-status Report
インターネット依存における頸性うつをターゲットとした身体的精神的影響の解明
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18K10103
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| Research Institution | Okayama University |
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Principal Investigator |
神田 秀幸 岡山大学, 医歯薬学総合研究科, 教授 (80294370)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 謙造 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00365628)
鈴木 雅子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 講師 (20760763)
津村 秀樹 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部, 講師 (70636836)
中村 幸志 琉球大学, 大学院医学研究科, 教授 (80422898)
菅谷 渚 横浜市立大学, 医学部, 助教 (90508425)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | インターネット依存 / 学校教職員 / 全国調査 / 頸部負荷 / 勤労意欲 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
インターネット普及に伴い、インターネット依存による精神的問題が世界中で報告されている。また、スマートフォンなどの使用による頸部前傾の影響によって、頸椎の破損、変形に関与する可能性が示唆されている。さらに、近年、頸部痛と精神状態の境界概念である頸性うつが提唱されている。新しい健康課題として、インターネット依存と抑うつ状態、頸部負荷の関係性の解明を行う。特に過労状態になりやすい学校教員において、これらの関連を明らかにすることは重要な意味である。
令和元年度は、全国学校総覧から無作為に抽出した全国の中学校130校を対象に、そこに所属する中学校教職員に、インターネット使用状況と頸部障害および抑うつ状態の実態に関する質問票調査を行い、中学校教職員のインターネット依存や頸性うつ状態などの有病率を明らかにすることを目的にした。調査票の回収は対象中学校130校に対し、48校より回答が得られた（学校回答率36.9％）。教職員個別の質問票回収状況は、対象者6420人に対して、有効回答1197人であった（個別回答率19.2％）。私的目的でのインターネット使用時間は、平日では30分未満の者が約30％で最多であったが、。休日では30分以上59分未満が最も多く、3時間以上の長時間使用の回答割合は平日に比べ多くなった。頸部痛に関連する項目では、頸部痛による医療機関受診は3.7％であった。また、中程度以上の頸部痛を持つ者の割合が、睡眠への影響に対して約20％みられることが分かった。勤労意欲に関する項目では、仕事に熱心と感じること、仕事は自分に活力を与えてくれること、自分の仕事に誇りを感じることは、ポジティブな感じ方が多くを占めた。
本研究で、中学校教職員におけるインターネット使用状況や頸性うつ状態につながる状況を明らかにすることができた。今後詳細な検討を加える予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究の立案・企画は予定通りに対応できている。研究班内で検討した上で、所属大学倫理審査委員会の承認を得て実施した。
実施では、全国から中学校を無作為抽出しその情報整理を行ったり、対象者数が約6400人の個別調査票の準備や約1200人の回収質問票の整理をこなし、貴重なデータを得ることができた。入力は外部委託を活用しながら、実務作業の効率化を図った。集計・分析は、個別回答数が予備調査より少なかったが、分析に利用できる回答数は得られた。おおむね中学校の全国調査としての役割を果たせる結果を得た。
ほぼ当初の見込み通りの研究遂行ができている。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度の計画は、高校教職員を対象とした全国調査を実施する予定である。これまでの予備調査及び中学校全国調査の結果を活用し、高校を対象として、地域ブロックを層化して学校の無作為抽出を行う予定である。教職員個別調査は、対象高校に所属する教職員（約9000人）を予定している。
また、これら調査を実施しつつ、研究成果が得られたら公表し、わが国のインターネット依存と頸部負荷、頸性うつ状態の実態や要因の解明のため、統計的手法により詳細な分析を行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
令和元年8月1日付けで研究代表者が島根大学から岡山大学へ異動したため、研究費の移管のため研究費の執行ができなかった期間が生じたためである。
次年度は全国の高校の全国調査を予定しており、大幅な支出が想定される。よって繰越金を用いることで、その支出に充てる予定である。
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