2018 Fiscal Year Research-status Report

Development of the Collaborative Education Program Based on Clinical Judgment of Nurses in the Oncology Team

Research Project

Project/Area Number	18K10140
Research Institution	Chiba University
Principal Investigator	眞嶋朋子千葉大学, 大学院看護学研究科, 教授 (50241112)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	岡本明美順天堂大学, 医療看護学部, 准教授 (20456007) 梅田恵昭和大学, 保健医療学部, 教授 (20522410) 楠潤子千葉大学, 大学院看護学研究科, 助教 (30554597) 増島麻里子千葉大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (40323414) 長坂育代千葉大学, 大学院看護学研究科, 特任准教授 (50346160) 渡邉美和千葉大学, 大学院看護学研究科, 助教 (90554600)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	チーム医療 / がん看護 / 臨床判断 / 専門職連携
Outline of Annual Research Achievements	平成25年に実施した「チーム医療を促進するがん看護専門看護師の臨床判断」の成果、専門家会議、ニーズ調査をもとに、「がん医療チームにおける看護師の臨床判断力を基盤にした連携教育プログラム」の評価項目等を作成した。　評価項目の信頼性妥当性のための方法のめの文献検討を行った。がん医療チームに必要とされる看護師の役割について学術集会に参し情報取集を行い、焦点と課題を抽出した。　専門職連携または専門職連携実践とがん看護関連する文献検討を行った。専門職連携については専門職連携教育についての定義はある、専門職連携実践や専門職連携についての明確な定義が行われていないことが判明した。専門連携とがん看護に関する文献では、日本の文献においては、患者の疼痛緩和、免疫チェックイント阻害剤投与における患者支援、退院調整、在宅における緩和ケア、放射線治療における連携が示されており、最も多いものが訪問看護師との連携、連携は医師、薬剤師との連携、またリハビリテーションや退院調整については３職種以上の連携が含まれていた。国内文献では実践報告等が多く、原著論文、研究は１件のみであった。国外文献では、がん患者に対する医師との連携が多く検索された。１件のみがん患者に対する多職種連携のモデルが示された。また、がん患者ではないが、evidence-based- approach, competency-based　approach のモデルが示されていたがclinical judgment をモデルにしたものは見いだせなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 平成30年には文献検討と専門家会議、ニーズ調査を行う予定であったが、調査対象者のリクルート等が遅れ、平成31年に実施することになった。そのため、専門家会議の調査のための費用を使用することと、研究をより強力に推進するために研究員を週数時間雇用し、調査を進める。具体的には、アンケートの作成、配布、対象施設との連絡調整、文献整理である。また、調査用紙等の管理のために、消耗品を購入し、物品管理を行う。
Strategy for Future Research Activity	１）専門家からのデータ収集対象は、がん患者の看護にかかわる専門看護師、がん看護教育にかかわる看護系大学教員各2名からなる、計10名、調査方法は質問紙調査及びフォーカスグループインタビューとする。調査内容は、「プログラム」の評価項目として、チーム医療を促進するがん看護専門看護師の臨床判断の11カテゴリー（患者に関わる多職種が持っている力や特性を把握する、問題解決に向けて多職種に対する介入の方略を見いだす、必要な情報を随時収集し、患者やチームの状況を的確に捉える等）が妥当であるかどうか、内容、表現、不足項目の有無、活用可能な臨床の場に対する意見を収集する。２）ニーズ調査対象者のリクルートのために、日本がん看護学会または日本看護科学学会の交流集会を活用して研究の説明を実施する。調査対象は、がん医療を行う医療施設の看護管理者、師長、看護師および訪問看護提供施設看護管理者、訪問看護師計４施設以上、同施設の医師、薬剤師、理学療法士、ソーシャルワーカーで協力が得られる者計100名（2）調査は郵送方式による質問紙調査法とする。調査内容：看護単位におけるチーム医療の現状、2職種以上のカンファレンスの回数、連携の頻度の高い職種、それぞれの職種の視点から考える連携教育や連携実践における課題、専門家会議で作成した評価項目の表面妥当性、重要性、実現可能性を5段階評価で実施し統計的解析を行う。自由記述は、質的帰納的分析により行う。
Causes of Carryover	平成30年度に予定していた専門家会議等を平成31年度に行うことになったため、次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額は、平成31年度に開催する専門家会議に係る旅費として執行する予定である。