2023 Fiscal Year Research-status Report
看護学教育授業改善システム(成人期学生用)の開発-医療人確保の将来を見据えて-
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18K10151
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Research Institution | Gunma Prefectural College of Health Sciences |
Principal Investigator |
山下 暢子 群馬県立県民健康科学大学, 看護学部, 教授 (30279632)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
舟島 なをみ 清泉女学院大学, 看護学部, 教授 (00229098)
中山 登志子 千葉大学, 大学院看護学研究科, 教授 (60415560)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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Keywords | 看護教育学 / 成人期の看護学生 / 看護学の講義・演習・実習 / 授業過程評価スケール |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、成人期の看護学生固有の授業評価視点を反映した授業過程評価スケールとガイドを開発し、スケールの測定結果を反映して教員が授業を改善するためのシステムを開発することを目的とする。この目的達成に向け、令和5年度、次のように研究を実施した。 1.成人期の看護学生固有の授業評価視点に関するデータ収集の継続:令和2年度以降、COVID-19の影響を受け、円滑にデータ収集を進められなかった。この遅れを取り戻すべく、令和5年度もデータ収集を継続した。合計308部を回収し、データ収集の目標を達成した。 1.成人期学生の知覚する「良い実習指導」の分析:「良い実習指導」に関する自由回答式質問に記述のあった回答を分析対象とした。これらの回答は、339記録単位に分割できた。339記録単位のうち、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を明確に表す207記録単位を分析した。その結果、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を表す24カテゴリを形成した。 2.成人期学生の知覚する「良くない実習指導」の分析:1.を終え、成人期学生の知覚する「良くない実習指導」の分析を開始した。「良くない実習指導」に関する自由回答式質問に記述のあった回答を分析対象とした。成人期学生の知覚する「良くない実習指導」を明確に表す約310記録単位を抽出し、分析を進めている。 今後、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を表すカテゴリ、「良くない実習指導」を表すカテゴリを合わせて分析し、成人期学生が「実習指導」の良否を決定づける基準を解明する必要がある。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和5年度、データ収集の目標を達成した。また、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を明確に表す207記録単位を分析した。その結果、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を表す24カテゴリを形成した。現在、成人期学生の知覚する「良くない実習指導」の分析に取り組んでいる。
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Strategy for Future Research Activity |
分析を継続し、成人期学生の知覚する「良くない実習指導」を表すカテゴリを形成する。その後、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を表すカテゴリ、「良くない実習指導」を表すカテゴリを合わせて分析し、成人期学生が「実習指導」の良否を決定づける基準を質的帰納的に明らかにする。また、明らかになった基準に基づき、成人期の看護学生固有の評価視点を反映した実習指導の評価スケールの開発を目ざす。
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Causes of Carryover |
(理由) 令和5年度、データ収集の目標を達成した。また、返信のあったデータを用いて、成人期学生の知覚する「良い実習指導」を解明する分析に取り組んだ。これに続き、成人期学生の知覚する「良くない実習指導」を解明するための分析を開始した。しかし、成人期学生が「実習指導」の良否を決定づける基準の解明、明らかになった基準に基づく、成人期の看護学生固有の評価視点を反映した実習指導の評価スケールの開発が遅れており、必要な経費の支出がなく、次年度使用が生じた。 (使用計画) 目標達成に向けて、共同研究者との打ち合わせ会議を行いながら、次の通り目標達成を目ざす。まず、成人期学生の知覚する「良くない実習指導」を表すカテゴリを産出し、成人期学生が「実習指導」の良否を決定づける基準を明らかにする。次に、明らかになった基準に基づき質問項目を作成し、尺度の開発を目ざす。そのため、共同研究者との打ち合わせ会議のための旅費、分析に必要な文房具の費用、図書や文献の購入費用、尺度開発に要する費用などに研究費を使用する予定である。
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