2019 Fiscal Year Research-status Report
看護の思考過程に基づいた学習者参画型SNS情報倫理教材の開発
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18K10173
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| Research Institution | Shubun University |
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Principal Investigator |
相撲 佐希子 修文大学, 看護学部, 講師 (10598999)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
春田 佳代 修文大学, 看護学部, 准教授 (60329828)
石井 成郎 一宮研伸大学, 看護学部, 准教授 (80399237)
鈴木 裕利 中部大学, 工学部, 教授 (20340200)
鈴村 初子 修文大学, 看護学部, 教授 (70241205)
諏訪 美栄子 修文大学, 看護学部, 助教 (00762816)
中村 美奈子 修文大学, 看護学部, 助手 (10785083)
森下 智美 修文大学, 看護学部, 助手 (80805383)
東山 新太郎 修文大学, 看護学部, 助手 (50805348)
村山 友加里 修文大学, 看護学部, 助手 (30785085)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | SNS / 個人情報保護 / 肖像権 / 著作権 / 看護学生 / 情報倫理教育 / リスクリテラシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究目的は、看護の思考過程に基づいた学習者参画型SNS倫理教材の開発です。3年間の研究期間の年度毎に第１段階～第3段階として捉えて勧めている。第１段階として、これまで実施してきたSNS調査から本研究の目的に沿った内容でアンケート等の精査を実施した。同時にこれまでの調査内容をまとめて学会等の発表を行ない
次に示す2点の課題を明らかにしている。１．看護学生は、SNS活用において法的根拠が曖昧な状態であること、２．病院実習の経験は、個人情報保護に対する倫理行動の意識を高める要素として有効である。以上の課題をもとに第２段階として2019年度は以下の要領にて本調査を実施した。１．実習経験によって倫理行動の意識変容が示された結果より、2018年度に精査したアンケート内容を、「病院実習未経験者（下級生用）」と「病院実習経験者（上級生用）」の２種類準備した。２．１のアンケートを用いて、Webと紙媒体のアンケートを中部地域（愛知、岐阜、三重）の看護大学、看護専門学校の学生を対象に無記名自記式にて実施した。３．SNSの活用に対する倫理的意識を知るために病院実習未経験の中でも、入学直後の新入生を対象にグループインタビュー調査を行なった。
グループインタビューによって、SNS行動の是非について明らかにすることができた。
SNS行動について「を決めているのは、過去の経験に基づいた独自の解釈におけるMyルールの中で判断している傾向があることが明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年は、病院実習未経験の下級生ならびに、病院実習経験の上級生に無記名自記式質問紙調査を行った。7月～8月末の期間で病院実習未経験学生1515名に配付しWebアンケートを実施し、11月～3月末まで病院実習経験学生768名にWebと紙媒体のアンケートを実施した。また、新入生へのインタビュー調査については、7月に実施している。
7月のインタビューについては研究者らでまとめたため、すでにデータ分析を終えることが出来ている。しかし、病院実習経験がある上級生を対象にした自記式質問紙については、病院実習未経験である学生にwebのみで実施した際には回収率が悪かったためwebのみではなく紙媒体も利用した調査を行なっている。最終回収が4月末であったため、そのあとのcovid－19による業者の休業も含め、データ分析が滞っている状態である。従って、当初の予定より若干遅れていると判断した。今後のcovid－19の状況によっては、さらに遅れてしまう可能性もある。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年は、本研究の完成年度である。予定では、看護学生の学習者参画型SNS学習教材の内容を検討し作成することである。
教材の内容については、2019年度に研究者間で打ち合わせた結果から、身近と思える人々に起きたSNS事故を事例を示して、どのような経過をたどったのかを解説つきで説明する。その中には学生自身が1人で「何がいけないのか「どのような処分に該当するのか、法律に抵触
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として２つある。
今年度行なったアンケート調査について、当初郵送で行なう予定であったがWeb調査に変更したこと、国際学会が日本国内で行なわれたことから旅費等がかなり小額になったためである。次年度は、最終年度で冊子を作成する。冊子を作成するために挿絵を入れる業者、印刷費用等など最も多くの費用が必要となる。また、次年度は論文投稿も予定していることから投稿料などにも使用する予定である。
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Research Products
(2 results)
