助産ケアの実践知を生かす包括的な周産期遺伝看護ケアの協働モデルの構築

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10324
• Research Institution: Keio University
• Principal Investigator: 辻 恵子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (30338206)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 角田 美穂 地方独立行政法人埼玉県立病院機構埼玉県立がんセンター(臨床腫瘍研究所), 病院 腫瘍診断・予防科, 研究員 (60347359)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 出生前検査 / 胎児 / shared decision making / 助産師 / 遺伝看護

Outline of Annual Research Achievements

国内においてNIPT（非侵襲性出生前遺伝学的検査）は、日本医学会に設けられた認定制度により認定をうけた施設で、2013年から検査前後の遺伝カウンセリングを必須とした形で運用が開始された。しかし、当該検査を取り扱う産科以外の医師等が運営する非認定施設が増加し、検査前の情報提供の不足、陽性結果の返却時の対応・サポートの不足、当事者の混乱等、様々な問題が指摘されてきた。これらの問題を解決すべく、無侵襲的出生前遺伝学的検査（NIPT） 等の出生前検査の提供体制が変更され、2022年度内に具体的に実装化が図られ、運用が開始された。当該事項が現場の状況（および助産師の役割）に影響を与えることも十分に考慮できることから、2022年度は、関東、中国、関西地区の医療機関の周産期部門（病棟・外来）に勤務する助産師13名へのインタビューを実施した。
得られた結果から、ⅰ）周産期の現場における当該課題の対象の状況　ⅱ）具体的なケア実践の内容　ⅲ）現場が抱える多重課題　ⅳ）助産師がとらえる当該課題への認識と困難感　ⅴ）助産師が実践する遺伝看護ケア に着目し、データに忠実に分析を進めている。
多職種連携・チーム医療を基盤とする遺伝医療において、助産師が実践する遺伝看護ケアを意味づけ、現状での強みや障壁（困難感の要因）を明確化する。この結果は、出生前検査の受検を考慮する女性のための意思決定支援を周産期の助産ケアの中に包含し、継続性を保証するケアモデルを構築するために有用な情報を得ることができると考えている。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

COVID19の感染拡大により、妊産婦の感染者が増大し、産科医療施設においては通常産科診療体制の維持が優先課題であったため、施設協力が得られにくい状況は継続していた。また、胎児の出生前検査の提供体制の変更時期と現場への具体的な影響を考慮した際に、当該研究の目的に合致する対象を選定することが困難であったことも関連する。しかし、機縁法を採用したことで、目的に該当する対象（助産師）の認識や現在の実践の状況の概要を把握することが可能となった。面接はほぼ終了しており、分析を進めている状況である。

Strategy for Future Research Activity

当該研究においてデータ収集は概ね終了した。出生前検査の受検およびその後の継続ケアに関連した実践や認識、困難感とその要因、ケアの特徴と強みなど、概要を把握できたことから、その特徴の公表に向けて分析を進めていく予定である。また、ケア提供者としての助産師の実践を支持するサポートの方略について、具体性をもって提案する予定である。

Causes of Carryover

出生前検査は無侵襲的出生前遺伝学的検査（NIPT）に留まらないが、NIPTに関わる課題が顕在化したことで、本邦における検査の提供及び相談支援体制に変更をきたした。COVID19感染拡大の影響はあるが、胎児の出生前検査の提供に関する実装化は始まったばかりであり、タイムリーにこの変革に伴う現状をとらえ、対象および現場の看護職のニーズに合致したプログラムの要素を検討するために、インタビュー調査の継続のための使用額にとどまった。今度は、結果の公表およびプログラムの提案に関する検討のための費用として使途を計画している。