2020 Fiscal Year Research-status Report
Dyspnea-12日本語版の作成と信頼性・妥当性の検証
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18K10337
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Research Institution | University of Hyogo |
Principal Investigator |
角甲 純 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (90751438)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 成光 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 助教 (10751414)
大園 康文 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 准教授 (80615518)
北得 美佐子 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (50635844)
梶原 弘平 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 准教授 (10437626)
木村 安貴 名桜大学, 健康科学部, 准教授 (90812917)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 呼吸困難 / 尺度 |
Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、2019年度に引き続き対象患者の選定を行い、研究参加者を募った。また、2020年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、研究協力施設での研究継続に難渋することが予測された。そのため、当初予定していた治療期の肺がん患者100名、緩和期の肺がん患者100名を確保する計画から、肺がん患者全体で100名を確保し、治療期と緩和期についてはサブ解析に転換する決定を行った。同時に、研究参加施設を増やす試みを行い、可能な範囲で研究参加者が得られるようスクリーニングを行った。その結果、2020年度には、61名の研究参加者を得ることができ、全体で113名となった。肺がん患者を対象に行われた本尺度の信頼性・妥当性研究では、101名の対象者数で研究報告がされていたことから、十分数の対象者数を確保することができたと判断した。 一方で、研究の進捗報告は遅れており、当初の計画では2020年度に紙面報告することまで想定していた(実際には2021年3月末までスクリーニングを継続した)。今後は、データ解析を行うとともに、本尺度の原案者に確認をとりつつ、紙面報告および学会発表を行い、広く公表していく予定である。なお、紙面報告については英文誌での報告を目指す予定である。また、対象者を肺がん患者全体としたことで、治療期と緩和期についてはサブ解析に回すこととなった。サブ解析の結果も、その重要性を研究班内で検討の上、同様に紙面報告および学会発表を行っていきたいと考えている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度から対象者数の選定には難渋していたが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大が加わり、対象施設での継続したスクリーニングも困難となり、研究参加者の確保に難渋した。特に、対象患者の入院病棟である呼吸器病棟は、コロナ対策病棟になったことや、病棟閉鎖になったこと、また、外部の研究者の立ち入りが制限されたことなどを経験したことで、研究が一時的にストップした時期もあった。研究班としては、研究参加施設の拡大を行い対応したが、研究全体としては「遅れている」と判断せざるを得ない状況であた。そのため、2020年度は最終年度であったが、2021年度までの研究計画の延長を提出した(受理済)。
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Strategy for Future Research Activity |
まず、本研究は2021年度までの延長申請が受理された状況である。本研究課題については、2021年3月までを対象者の選定期間として設定した。2021年4月以降の研究計画として、得られたデータの解析を行うこと、解析結果を以て研究班内でデータの解釈について検討すること、本尺度の原案者であるYork博士に確認をとること、英文での紙面報告を目指して執筆・投稿すること、国内または国際学会での発表を行うことを考えている。 上記、本解析に加えてサブ解析として、対象者を治療期と緩和期の2群に分けて、本尺度の信頼性と妥当性について確認し、Secondary analysisとして発表することを目指したいと考えている。
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Causes of Carryover |
研究計画を1年間延長したため、次年度への経費計上が必要となった。具体的には、データ解析のための統計解析ソフトの購入、論文投稿のための英文校正費用などを計上予定である。
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