2018 Fiscal Year Research-status Report

Verification of the effectiveness of intervention program to lower anxiety for mothers nursing crying infants

Research Project

Project/Area Number	18K10380
Research Institution	Kanazawa University
Principal Investigator	田淵紀子金沢大学, 保健学系, 教授 (70163657)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	毎田佳子金沢大学, 保健学系, 教授 (20397219) 関塚真美金沢大学, 保健学系, 准教授 (60334786) 小西佳世乃金沢大学, 保健学系, 助教 (80708470)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2022-03-31
Keywords	児の泣き / 母親 / 効果検証 / 育児困難感 / 育児支援
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、乳児の泣きに着目した育児支援プログラムの効果を検証することである。本研究では、母親が育児を困難に感じる一つの要因である児の泣きに着目している。近年、問題となっている子どもの虐待の原因に、児が泣きやまないことによる感情抑制不足があげられている。児の泣き声は母親を乳児の元へ引き寄せるものであるが、ときに乳児の泣き声は母親のストレス源ともなり得る。乳児の泣きに対して困難や不安を増大させることは、その後の育児ノイローゼや虐待などの危険性につながる可能性を秘めている。したがってこのような状況を予知し、母親の育児困難感や不安感の軽減に貢献できる育児支援プログラムの開発が急務である。我々はこれまでに、児の泣きに対する母親の困難感が具体的にどのようなものかを探り、困難感の構造を明らかにするとともに、母親の児の泣きに対する困難の程度を尺度により得点化してきた。そして、母親の育児困難感の軽減を目指した育児支援プログラム（試作版）を作成した。試作版の育児支援プログラムでは、母親が児の泣きに対して見通しがもてるようになることをめざし、泣きへの対応に困難を感じる時期、泣きの意味がわかるようになる時期、泣いた時の母親の対処方法を示したリーフレットによる介入を行う介入群と通常ケアの対照群との比較を行った。分結した結果は、介入群と対照群の母親の困難感得点に有意な差はみられなかった。そのため、試作版の育児支援プログラムのリーフレットの内容、介入方法、介入時期等を再検討し、育児支援プログラムの改変、検証を行うことで、母親の育児困難感軽減を目指したプログラムを確立していきたいと考えている。今年度は、育児支援プログラム（試作版）の見直しと調査の準備を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 今年度は、育児支援プログラム（試作版）の見直しと調査の準備を行った。まず、リーフレット内容について検討を行った。提示内容が十分であるか、また用いられている調査結果や具体的な対応方法がわかりやすいか、活用されるものになっているかの視点で研究分担者と意見交換を行った結果、用いられた調査結果の図は視覚的にわかりやすくする工夫が必要であることの他、提示時期と回数、提示方法についての検討がさらに必要となった。また、調査に向けて、データサイエンス手法による検討を行った。データサイエンス手法は、データ収集から解析までのWebプロセス設計であり、これらを用いることにより、調査対象となる育児中の母親の年代層の特性を生かしたデータ収集や介入方法が提示できると考えている。以上のように、育児支援プログラム（試作版）についての見直しと調査の準備にとりかかれてはいるが、具体的な育児支援プログラム（改訂版）の完成には至っていない。
Strategy for Future Research Activity	育児支援プログラム（改訂版）の完成を目指し、具体的な介入方法を検討していくことと、調査内容・方法の検討をデータサイエンス手法と合わせて行っていく。さらに調査実施のために、倫理申請を行い、承認を得た後、調査実施していく予定である。
Causes of Carryover	当初、旅費として予算計上していた学会であるが、1学会にしか行くことができなかった。12月にあった日本看護科学学会（愛媛）には、入試と重なったため参加することがかなわなかった。次年度使用額が生じたのは、その旅費分である。次年度については、次次年度に開催されるICM大会（インドネシア・バリ）参加のための事前エントリー費用の他、国内関連学会の参加のための旅費ならびに、関係者との打ち合わせを行い、データサイエンス手法によるWebプロセス設計の充実とその運用費用にあて、データ収集実施に取り組む予定である。