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2020 Fiscal Year Research-status Report

成人移行期患者のヘルスリテラシー向上および自立促進を目的とした介入のあり方

Research Project

Project/Area Number 18K10428
Research InstitutionSaitama Prefectural University

Principal Investigator

古谷 佳由理  埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (90222877)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 小澤 典子  筑波大学, 医学医療系, 助教 (20821408)
平賀 紀子  茨城県立こども病院(小児医療・がん研究センター), 小児医療研究部門, 研究員 (40827581)
福島 敬  筑波大学, 医学医療系, 准教授 (30323299)
Project Period (FY) 2018-04-01 – 2022-03-31
Keywordsヘルスリテラシー / 小児慢性疾患患者 / 自立促進 / 自立
Outline of Annual Research Achievements

小児期発症の疾患をもつ患者の多くが成人期を迎えるようになった現在、移行期における重要な支援が、子どもの自立支援である。子どもの自立を促すためには、「良い健康を維持し、増進するために情報へアクセスし、理解し、活用する動機づけと能力を決定する認知的社会的スキル」であるヘルスリテラシー(以下、HL)に見合った関わり、またHLの獲得を促進する関わりが必要があると考えた。今回、支援の一助を得るため、小児慢性疾患患者のHLの実態と保護者が子どものHLをどのようにとらえているのかを明らかにすることを目的として質問紙調査を実施した。
A県の2施設の小児科外来に通院する10歳以上の慢性疾患患者とその保護者を対象として、質問紙を説明とともに手渡し、質問紙調査を依頼した。慢性疾患患者への質問紙の内容は、移行準備状況チェックリストを参考に作成した質問項目、対象者のHL、対象者の属性である。対象者のHLは、HLS-14を用いた。この尺度は、基本的な読み書き能力を指す 帰納的HL、情報を入手・伝達・適用する能力を指す伝達的HL、情報を批判的に吟味する能力を指す批判的HLから構成されている。5段階リッカート方式で回答を求め、得点が高いほどHLが高いことを表している。保護者に対しては、慢性疾患患者と同じ内容に「あなたの子どもは」という前置きをつけて問う形の質問内容とした。
分析方法は、記述統計、HLS-14 と関連する属性を検討するために差の検定および相関分析、また、親子の認識の相違を検討するために差の検定を予定している。
現在対象者の希望により、外来における回収ボックスへの投函回収もしくは郵送による回収を始めている。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVI-19 の影響を受け以下のような状況にあり、研究に遅れが生じている。
・外来での調査開始時期を研究者間、研修依頼施設と調整を行いながら、調査を開始したため、調査開始時期が当初の予定を大幅に遅れたため。
・調査予定施設が3か所から2か所に縮小となったたため。
・外来受診患者の人数制限や電話診療の導入により、外来受診患者が激減し、研究対象者への質問紙の配布に時間を要しているため。

Strategy for Future Research Activity

前年度から行っている「小児慢性疾患患者の移行準備状況に関する質問紙調査」を継続し、小児慢性疾患患者のヘルスリテラシーの実態を学術集会で発表予定である。
当初の計画では質問紙調査の結果を踏まえ介入プログラムを作成しつつ、介入を行い、介入前後の評価をしながら介入プログラムを洗練してく予定であったが、COVI-19 の影響を受け、今年度の対象者への介入研究を実施することが困難であると判断し、研究計画を変更するに至った。
質問紙調査の結果や先行研究をもとに、介入プログラムを研究メンバーで検討することは継続しつつ、慢性疾患を持ち成人移行をした患者および成人移行期支援を行っている医療者に対するインタビュー調査をオンラインにて実施したいと考えている。インタビュー内容は質問紙調査の結果を踏まえた上で、検討していく。
特に医療者に対しては、「成人移行期について―医療者が期待する準備状況―」についてもヒアリングを行い、当事者と保護者を対象とした質問紙調査結果から導き出された現状と医療者の期待合わせて分析を行い、介入プログラム内容に反映させ、向上および自立促進の方策に繋げたいと考えている。

Causes of Carryover

令和2年度は新型コロナウイルス感染症により、調査実施開始時期が遅れたこと、学術集会が軒並みオンライン開催になったこと、海外渡航に制限が加わったことなどにより、当初の予算計画を大幅に変更せざるを得ない状況となったためである。

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Published: 2021-12-27  

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