2021 Fiscal Year Research-status Report
高齢難聴患者の対処行動を支援するための患者・看護師への研修の開発
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18K10617
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| Research Institution | Daito Bunka University |
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Principal Investigator |
森田 恵子 大東文化大学, スポーツ健康科学部, 教授 (60369345)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 直子 大東文化大学, スポーツ健康科学部, 講師 (10448623)
佐野 智子 城西国際大学, 福祉総合学部, 教授 (50348455)
長田 久雄 桜美林大学, 大学院 老年学研究科, 教授 (60150877)
渡辺 修一郎 桜美林大学, 健康福祉学群, 教授 (20230964)
奥山 陽子 日本医療科学大学, 保健医療学部, 講師 (70817882)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 高齢難聴患者 / 看護師 / 対処行動 / 研修プログラム / 医療職 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
オーストラリアにおける難聴対策と耳の健康教育についての視察結果をもとに、日本における難聴対策について、研究者と共に考察し論文としてまとめ、学会誌に採録された。日本ではようやく新生児のスクリーニング検査が実施されるようになったが、実施状況と速やかな療育指導の実施については多くの課題がある。さらに中途失聴者や加齢性難聴者への支援も十分ではなく、生涯にわたる継続的な支援、および公共交通機関や公共施設、劇場等、難聴者に対する環境面の整備についても日本においては不十分な現状にあることを報告した。さらに、日本においても、生涯にわたる難聴者への支援とその標準的なケアの構築のために、政府、研究機関、補聴器や人工内耳のメーカー、自治体等の官民一体による組織や協力体制について提言した。また、この知見を研修会の内容に活かすことに計画している。
本研究における高齢難聴者および看護職を対象とした対処行動に関する研修プログラムの開発については、研究分担者らと２ヶ月に1回程度、オンライン会議を開催し、研修会開催について検討している。しかし、COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の拡大に伴い、高齢者を対象とした病院および施設関係者への依頼や検討する機会を設けることができない状況である。また、COVID-19の高リスク対象である高齢者への対面による研修会の開催は更に難しい現状にあった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究計画の実施が停滞してしまった理由として、COVIDー19（新型コロナウイルス）感染症の蔓延により、長期に渡り研究協力者である看護職者らを中心とした病院関係者、高齢者との接触が困難となったことが挙げられる。特に、研究代表者・研究分担者が、活動や人的交流が活発な若者（学生）との接触する大学教員という立場であり、研究協力者との交渉・打ち合わせ・会議など接触機会を避けることを病院関係者より求められた。また、 研究代表者・研究分担者自らも患者および医療従事者の安全を守ることを最優先すべきと考え研究協力者との接触を控えた。看護職者ら病院では、感染対策を最優先課題とし、職員が集合しての研修会の開催については見合わせる状況が続いていることが、研究の遅延の要因である。
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| Strategy for Future Research Activity |
テレビ会議システムの導入とその活用により、大学と病院関係者とをオンラインで繋ぎ、講義や講演を行うことが勤務構内において推進され、オンライン環境も整備され、安定した通信環境下での研修会の開催が実施可能となっている。2022年4月より、研究代表者・研究分担者の企画による石川県のA病院職員への研修会「加齢性難聴の理解と対応」（仮題）を病院関係者と検討している。
現在、研修対象者とする医療職種、研修内容、研修の回数、研修時間、研修時期などを検討中であり、病院側の新型コロナワクチン感染管理に伴う業務の状況など、病院側の状況を十二分に考慮しながら、対面またはオンラインでの研修会についての検討を進め、2022年度内実施を検討中である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19（新型コロナウイルス）感染症の蔓延等により、学会がオンライン開催となったこと、この感染症による病院での研修を企画・実施ができなかったこと、 また研究を再々間延長したことによるものである。2022年度に4回１シリーズでの企画を検討している研修会「加齢性難聴の理解と対応」（仮題）を対面実施する場合の地方出張に伴う費用、資料、報告書の作成などに研究費を使用する予定である。
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