2020 Fiscal Year Research-status Report

認知症カフェの質保障と安定した運営に向けた評価指標の開発

Research Project

Project/Area Number	18K10644
Research Institution	Toho University
Principal Investigator	鳥田美紀代東邦大学, 健康科学部, 准教授 (50325776)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	杉本知子千葉県立保健医療大学, 健康科学部, 教授 (00314922) 高柳千賀子東京情報大学, 看護学部, 准教授 (60310314) 佐瀬真粧美東邦大学, 健康科学部, 教授 (10225906) 谷本真理子東京医療保健大学, 医療保健学部, 教授 (70279834)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2022-03-31
Keywords	認知症カフェ / 質評価 / 認知症
Outline of Annual Research Achievements	昨年度に引き続き、「認知症カフェのヒアリング調査」および「認知症カフェに集う住民インタビュー」のデータ収集に取り組む計画であったが、新型コロナウィルス感染症拡大の理由、特に本研究ではインタビューを依頼する対象者に高齢者が多く含まれることが懸念されることにより計画にそった研究遂行が困難であり、当初予定していた認知症カフェの運営者（10名程度）、カフェの参加者（15～20名程度）へのデータ収集を実施することが出来なかった。したがって、現時点で得られているデータは、昨年度中にデータ収集を行った認知症カフェ運営者1名、参加者5名の計6名分のデータ収集に留まっている。すでに、機縁法により３～４か所の認知症カフェ事業所への研究依頼の準備は整っているが、新型コロナウィルス感染症の蔓延により認知症カフェの開催を自粛している事業者も多かったため、実施に依頼するには至らなかった。この状況を踏まえ、遠隔会議システム等を用いた遠隔によるインタビュー調査など、データ収集方法の変更に関する計画の修正について検討中である。また、本研究のスタートは2018年であり、認知症カフェを取り巻く状況も変化していることをふまえ、認知症カフェの質評価に関連する近年の研究成果の確認を行った。その結果、認知症カフェと大学等の教育機関との協働による取り組みなど、認知症カフェの実施形態のさらなる広がりがみられていること、認知症カフェに参加するボランティアの自己評価、認知症カフェの利用者にもたらされる成果、認知症カフェの初年度評価等々、本研究で開発を目指している認知症カフェの質評価の指標やその枠組みに関連する調査研究が徐々に蓄積されつつあることが確認できた。この数年間に蓄積されているこれらの知見をデータとして統合する、あるいは、分析の枠組みとすることにより、現状に即した成果が得られることを目指して研究課題を遂行する。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 新型コロナウィルス感染症の感染拡大に伴い、教育に関する業務量が想定外に増えてしまい、結果的に本研究を遂行するための時間を確保することが著しく困難であった。加えて、非常事態宣言等の影響により多くの認知症カフェが開催自粛、開催方法の変更などの対応を余儀なくされている状況であり、当初の予定通りインタビュー等のデータ収集を行ったとしてもバイアスがかかってしまう可能性が高く、研究目的に即したデータ収集の内容や方法を再検討する必要があると考えられた。また、本研究でインタビュー等を予定している対象者の多くが高齢であることから、研究依頼やデータ収集のための接触を自粛する必要があったということが大きな理由である。
Strategy for Future Research Activity	研究協力を依頼するための認知症カフェのリストアップはできているが、当初の予定通りの対面でのヒアリング、インタビュー調査については、新型コロナの感染拡大状況により実施の可否が不明瞭である。したがって、既に収集したデータによる分析を開始し、不足する内容については先行研究の知見を活用して補足する、遠隔会議システムを活用したインタビュー方法に変更する、質問紙によるデータ収集方法を追加する等、研究方法の変更することを検討する。また、研究期間の延長についても検討する。
Causes of Carryover	今年度はインタビューに伴う交通費、謝金、データ書き起こし費用等の支出がなかったため次年度使用額が生じている。研究期間の延長も視野にいれ、研究計画の修正を行いながら計画的な研究遂行と適正な研究費の執行に努めていく。具体的には、データ収集の方法を遠隔方式のインタビューに変更するなどの方法を検討しているため、WiFi環境を整備するための費用やタブレット等のデバイスの購入などについて、研究協力者の状況に合わせて使用計画を立てていく。また、今後の新型コロナウィルス感染症の拡大状況によっては、インタビューではなく、質問紙調査にデータ収集方法を変更する可能性もあるため、その際には調査票の印刷、郵送等の目的で使用することも検討していく予定である。