認知症高齢者の摂食困難に対する施設職員の認識と多職種連携を促進させる要因

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K10649
• Research Institution: The Japanese Red Cross Akita College of Nursing
• Principal Investigator: 高田 由美 日本赤十字秋田看護大学, 看護学部看護学科, 教授 (90433888)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 柳 修平 姫路大学, 看護学部, 教授 (30145122) ; 吹田 夕起子 日本赤十字秋田看護大学, 看護学部看護学科, 准教授 (50325908)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2021-03-31
• Keywords: 認知症高齢者 / 摂食困難 / 多職種連携

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、認知症高齢者の摂食困難における多職種連携を促進させる教育的要因を明らかにすることを目的としている。認知症高齢者は本人の意思確認が難しく、介護者側が主体となったケアに傾く可能性がある。そのため、多職種の専門性の見地から判断した情報を共有し、対象者を多面的に理解していくことが求められる。多職種で情報共有するためには、互いの専門性を超えるための何らかの教育的な基盤づくりが必要と考えて開始した。
多職種の国家試験の出題基準をみると、認知症をキーワードとした出題項目数には差があり、認知症に関する教育内容の比重は異なる。そこで、平成30年度は認知症高齢者への食支援に携わる多職種の基礎教育で使用するテキストの記載内容を整理し、多職種連携を促進するための教育的課題について検討した。介護福祉士・看護師・管理栄養士の基礎教育から、認知症高齢者の食支援として9つの項目を明らかにした。多職種の専門性に応じて「食事の観察と評価」、「栄養状態の維持と悪化予防」の観察と対応に違いがあった。また、すべての職種のテキストに認知症高齢者の食事摂取量の減少という記述はあったが、食事摂取量のよりどころとなる考えは示されていなかった。食事摂取は全量摂取がベストであるという認識から、職員が認知症高齢者へ食事を無理強いさせると指摘されている。以上のことから、多職種間で認知症高齢者への食事介助を終了する目安や食事摂取量の設定についての共通理解を図るための教育的課題が見出された。
上記の文献検討と並行し、介護老人保健施設の施設職員を対象に、多職種連携により認知症高齢者の摂食困難のケアへの認識にもたらした変化についてインタビュー調査を開始している。現在、4施設でのインタビュー調査を終了した段階である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

現在までに、看護師・管理栄養士・介護福祉士の3つの職種の基礎教育において、認知症者への食事支援に関する教育内容の違いに関する文献検討は終了し、学会発表の準備を終えている。また、介護老人保健施設にいる看護師・介護士・管理栄養士へのインタビュー調査は計12名終えていることから、概ね順調に進展していると評価する。ただし、今後、論文執筆作業やデータ分析作業が遅延する可能性もゼロではないため、適宜計画の進行をチェックしながら進めていきたい。

Strategy for Future Research Activity

平成30年度に引き続き、インタビュー調査を行い、多職種連携による施設職員の認識の変化について明らかにする。また本年度に予定している事例検討会は、多職種によるディスカッションの場を通した認識変化を調査する目的で計画している。この検討会のテーマ選定にあたり、インタビュー調査の質問項目にある「カンファレンスを行った認知症高齢者の事例で印象に残っているエピソード」の回答を参考とする。
年度内には研究1年目及び2年目で得た結果を基に、研究分担者と質問紙調査の準備を進める。

Causes of Carryover

次年度以降のインタビュー調査及び分析検討をするための旅費と人件費に充てる予定である。