2018 Fiscal Year Research-status Report
グローバル化社会の多様化する主体／コミュニティと「生活圏」としてのスポーツ研究
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18K10849
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| Research Institution | Hitotsubashi University |
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Principal Investigator |
坂 なつこ 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (00345456)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡本 純也 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 准教授 (00313437)
坂上 康博 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (10196058)
尾崎 正峰 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (20272768)
中村 英仁 一橋大学, 大学院経営管理研究科, 准教授 (30700091)
鈴木 直文 一橋大学, 大学院社会学研究科, 教授 (80456144)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | スポーツ / コミュニティ / 多様性 / 生活圏 / サバイバルユニット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
グローバル化によって創出された多様な主体やそれに基づくコミュニティの新たな様相を捉えることが急務となっている。スポーツを取り巻く現状は、国内外の活動に関わらず、そのような新たな視点を取り入れつつ考察する必要があり、2018年度は実態および理論的動向の把握に努めた。第一に、研究動向の把握のために、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、アーカイブ化のためのリスト作成を行った。第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、研究代表者および研究分担者がフィールド調査を行った。その際、キーワードである、多様性、コミュニティ、生活圏、サバイバルユニットに基づき、研究代表者および研究分担者がそれぞれの担当エリアについて研究を進めた。第三に、グローバル化がもたらす課題として、スポーツや余暇活動の多様化や変容が、伝統的なコミュニティや文化、生活様式とのコンフリクトがある。地域の人々・組織、新たなスポーツ・余暇活動の主体がどのようにそれらのコンフリクトに向き合っているのか、また解決のプロセスはどのようなものなのかを検討するため、詳しい研究者を招聘し、研究交流を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時の研究目的、および研究計画に基づいて、2018年度の研究は進展した。
別項「研究実績の概要」にも記載したように、１．グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究の関連文献・論文収集、リスト作成２．多様な主体やコミュニティの実態把握のためにフィールド調査および新たな枠組みの精製３．研究視角をより精緻化させ、新たなフレームの精製のために、関連する研究者との研究交流を計画通り遂行した。これらの成果について、個々の研究メンバーが、著作、論文、学会発表等を通じて、研究成果の公表に努めた。また、研究メンバーが一橋大学スポーツ科学研究室に所属していることから、定期的に研究ミーティングを行うことができており、相互の研究調査や全体の進捗状態を逐次確認し、遂行できている。
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| Strategy for Future Research Activity |
二年目にあたる2019年度は、引き続き、研究代表者および研究分担者が連携をとりつつ、各自の担当する研究テーマ・視角に基づいて本研究を進めることを方策とする。第一に、初年度に引き続き、グローバル化におけるスポーツと多様な主体、コミュニティに関する研究について、関連文献・論文収集を行い、アーカイブ化を進める。第二に、スポーツと多様な主体とそれに基づくコミュニティの新たな様相について、国内外の事例収集やフィールド調査により実態把握を進める。第三に、研究代表者および研究分担者のそれぞれのネットワークを活用し、研究の効率化を進め、関連する領域の国内外の研究者と交流を進める。今年度の研究活動によって得られた知見や動向、データなどは、研究ミーティングや作成中のアーカイブを通じて共有しつつ、研究代表者および研究分担者が、学会発表や論文投稿などの機会を利用し、本研究の成果の公表を図る。
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| Causes of Carryover |
理由：予定していた調査のいくつかについて相手方の都合などにより、次年度の実施となった。
次年度計画：計画されていた調査対象について調査を実施する。初年度から継続して、研究協力者を雇用する。研究成果として印刷物をまとめる。
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