2021 Fiscal Year Research-status Report
Leadership and Organizational Socialization for Learning from Conflict in Cross-Cultural Organization
| Project/Area Number |
18K12851
|
|---|
| Research Institution | Tokyo Keizai University |
|---|
Principal Investigator |
小山 健太 東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (50645025)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 異文化マネジメント / ダイバーシティマネジメント / 高度外国人材 / 組織社会化 / インクルージョン / リーダーシップ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度も、主にこれまでに取り組んだ調査の発表に取り組んだ。
まず、日本企業（国内）で働く外国籍社員とその上司に対するインタビュー調査結果にもとづき、論文 Mutual learning between Japanese managers and foreign subordinates: Enablers for middle-up-down management under role definition flexibility at Japanese headquarters を国際ジャーナル Contemporary Japan に投稿し、査読審査の結果、Research Articleとして掲載された。なお、本論文の掲載にあたってはオープンアクセスとした。
また、過去に取り組んだ「高度外国籍人材へのキャリアアドバイスに関するケース・スタディ」にもとづき、国際学会 International Journal for Educational and Vocational Guidance (IAEVG) の 2022 conference (APCDA conferenceとの同時開催）において、Case for Career Consultants to Improve Their Counseling of Foreign Employees in Japanese Companies というタイトルで発表することが認められた。
さらに、日本企業（国内）で働く外国籍社員へ実施したアンケート調査結果にもとづき、論文を国際ジャーナルに投稿して査読審査中である。
そのほか、国内学会での発表にも取り組んだ。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和3年度は論文投稿に取り組むことができ、国際ジャーナル Contemporary Japan へ査読論文が掲載され、IAEVGの年次大会での発表も認められた。さらに、そのほかに国際ジャーナルに査読論文を投稿することができ審査中である。
一方で、令和3年度は、日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対するインタビュー調査を予定していたが、新型コロナウィルスの感染拡大によって海外渡航ができない状況が続いたため実施できなかった。
そのため、補助時効期間の延長申請を行った。
こうしたことから、全体の研究進捗としては「やや遅れている」状況である。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は、日本企業の海外現地法人で働く現地社員と日本人上司（駐在員）に対する調査の実施について引き続き模索する。しかし、新型コロナウィルスの感染拡大防止のために海外渡航が自由にできない状況が続いているため、場合によっては海外渡航しない方法での研究活動とせざるを得ない可能性もあると考えている。
また、これまでに実施した調査にもとづき、査読論文の投稿にも引き続き取り組む予定である。
さらに、研究成果を広く国民に知っていただくために、研究成果を研究代表者から国民に直接説明するためのセミナーを開催する予定である。
|
| Causes of Carryover |
予定していた海外調査を実施できなかったため、研究結果の分析や論文公開（オープンアクセス）のための費用として活用したが、全額を使用することができずに次年度使用額が発生した。
次年度には海外調査を予定しており、そのための費用として活用する。しかし、新型コロナウィルスの感染拡大防止のために海外渡航が自由にできない状況が続いているため、場合によっては、海外渡航をしない方法での研究活動とせざるを得ない可能性もあると考えている。
|
