2018 Fiscal Year Research-status Report
自然体験に利用されやすい二次的自然の特質に関する都市間比較
| Project/Area Number |
18K14486
|
|---|
| Research Institution | The University of Tokyo |
|---|
Principal Investigator |
土屋 一彬 東京大学, 大学院農学生命科学研究科(農学部), 助教 (40615639)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 緑被分布図 / 近郊緑地保全地区 / NDVI / 都市圏 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、自然体験に利用されやすい二次的自然の特質を都市間比較を踏まえて解明することである。これにより優先的に保全管理すべき二次的自然の適地選定計画論のさらなる飛躍に貢献する。2018年度はまず、対象地のひとつである東京圏について、二次的自然の賦存状態と変化を明らかにするために、解像度10m程度の高解像度光学衛星画像を用いて、緑被地の分布図を作成した。
東京圏においては、二次的自然の利用に影響する緑地保全制度の運用状況を史料調査と空間情報解析によって検証した。特に本年度は首都圏保全近郊緑地保全区域および近郊緑地特別保全地区に着目した。その結果、制度成立当初の議論において、大都市郊外における緑地保全の意義として自然体験が特に重要なものとして想定されていたが、制度運用上の実効性の観点から、保全対象となる二次的自然から農地が除かれていたことが明らかになり、このことが現在の自然体験のあり方に影響を与えている可能性が示唆された。
また、自然体験に関する調査として、全国を対象とした自然体験頻度と自然環境賦存量および「人と自然の関わり尺度」に関する調査を他の研究者と共同で実施した。これは都市間比較調査ではなく、三大都市圏を中心に全国を対象としたもののため、本研究課題は予備的な調査として位置づけられる。
また、二次的自然を利用した自然体験に関する都市間比較を行うための適切な対象都市について文献レビューにより検証した。既往研究は東京圏をはじめとする大都市圏における生物多様性を扱ったものが多く、地方都市圏に着目したものは少なかった。また対象としては樹林地の植物、鳥類、昆虫を対象としたものが多く、それ以外の生息地タイプや分類群に関する自然体験は十分調査されていなかった。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当該年度に実施を計画していた高解像度衛星画像を使った解析については、費用等の観点から当初利用を計画していたものとは異なるデータソースを用いたが、おおよそ目的の解析を行うことができた。ただし東京圏の分析にとどまっているので、今後、他の都市圏についても同手法により分析を進める。他方で、次年度以降に計画していた自然体験に関するアンケート調査について、先んじて調査対象地の検討に資する史料調査・文献レビューを実施し、まとめることができた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
まず、これまでに得られた緑被地分布画像やその他の土地利用図を用いて、自然体験調査の対象エリアの設定を行う。この設定においては、文献レビューの成果を活用し、地方都市圏を対象に、多様な生息地タイプの賦存状況を考慮して４つ前後の対象都市の選択を行う予定である。また、大都市圏においては、緑地保全制度に関する調査結果を踏まえて、制度評価からの提言にもつなげられるよう、郊外部の調査対象地を設定する。設定した対象地で自然体験に関するデータ収集を行う。調査にはインターネット調査委託を用いる予定である。
|
| Causes of Carryover |
当初予定では高解像度衛星画像の購入等に物品費を使用する予定であったが、該当画像であるALOSのAVNIR2画像の無償配布が開始されたこと、Sentinel2にて新しく入手可能な雲の少ない画像が増えて利用可能性が増したことから、それらの無償利用可能な衛星画像を使用したため、次年度使用額が生じた。また利用可能な衛星画像ライブラリとの対応から東京圏に調査対象を本年度は限定したため、想定よりもグラウンドトゥルース収集に関する旅費を使用しなかった。次年度の使用計画として、予定されているインターネット調査委託費において、より多くの比較対象の都市のサンプルを集めることに活用する予定である。
|
