2020 Fiscal Year Research-status Report
Exploring outstanding university models that simultaneously optimize various missions and objectives
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18K18651
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
村澤 昌崇 広島大学, 高等教育研究開発センター, 准教授 (00284224)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安部 保海 広島大学, 教育室, 研究員 (20531932)
渡邉 聡 広島大学, 高等教育研究開発センター, 教授 (90344845)
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| Project Period (FY) |
2018-06-29 – 2022-03-31
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| Keywords | 高等教育 / 最適解 / 計量分析 / 因果推論 / エビデンス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、世界レベルの大学ランキングを批判的に分析・検討し、公平性と卓越性を始めとした多目的・多機能の同時最適化を図れる理想の大学モデルを模索することにある。
今年度は、昨年度に引き続き研究協力者として、研究代表者の所属大学の院生3名(宮田弘一、松宮慎治、中尾走)を加え、大学活動の最適化についての数理モデルの構築と計量分析を展開した。
本課題を達成するには、昨年度同様方法論の深化が不可欠であり、先端的な計量分析手法の適用を試みた。今年度はオンラインでの公開研究会を通じて、研究交流の活性化と成果の発信を行った(広島大学高等教育研究開発センター・公開研究会。当科研による開催は、第5,6,7,8,10,17,20回。詳細は以下URLを参照:https://bit.ly/3f16LxV)。特に第17回公開研究会では、内閣府のe-CSTIを開発・運用する参事官を招いた研究交流を行い、e-CSTIによる大学の生産性分析について、本科研の成果に基づきその乱用・誤用を指摘し、間違った「エビデンス」の危険性を唱えた。
また、大学に関するより良質なデータの取得方法についても研究を行い、ウェブを通じた効率的且つ効果的なサンプルデータの取得に一定の見通しを立てることができた。
これら成果は、公開研究会の他、広島大学高等教育研究開発センター刊『ディスカッションペーパーシリーズ』にまとめるとともに（https://bit.ly/2RwL15f,No.14,15,16）、高等教育の生産性に関する分析を、依頼論文としてUniversity productivity for The Performance of Asian Higher Education: understanding productivity across institutions and systems（2022年度刊行予定）に寄稿予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
昨年度に引き続き、研究協力者の参画により、大学の活動を最適化する数理・計量モデルを探索中である。また、本研究を進める上では、方法すなわち数理計量モデル自体の研究開発が必要であるが、これについても研究協力者の参画により、大幅に進めることができた。その成果は昨年度同様すでに広島大学高等教育研究開発センターの公開研究会で披露しており、研究会の参加定員はおおむね募集開始から早々に充足し、席の追加が必要になるほどである（当科研による主催は第5,6,7,8,10,17,20回。詳細は以下URLを参照:https://bit.ly/3f16LxV)。
他にも広島大学高等教育研究開発センター刊の『ディスカッションペーパーシリーズ』への寄稿と公開、そして高等教育の生産性に関する分析を、依頼論文としてUniversity productivity for The Performance of Asian Higher Education: understanding productivity across institutions and systems（2022年度刊行予定）に寄稿予定である。
当初対面での研究会や学会の参加を想定した予算を計上していたが、コロナ禍により執行が不可能になったが、内実についてはオンライン会議・研究会・学会等で補うことができた。
以上により、概ね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初対面での研究会や学会の参加を想定した予算を計上していたが、コロナ禍により執行が不可能になった。この分を2021年度に繰り越し、コロナ禍の状況を見計らって対面での研究会合を開き成果公表を行う。ただし、コロナ禍が改善しない場合を想定し、繰り越し分を英語査読論文に投稿するための諸費用に大幅に割り当て、成果を世界に問う予定である。
また、予想以上の成果として、民間企業（学校法人河合塾、東京経済新報社、株式会社マイナビ等）との連携や、所属大学執行部との連携により、本科研遂行には極めて貴重な大学レベル、教員レベル、学生レベルの個票データを得ることができた。研究倫理に関し最大限の配慮を行いつつ、これらデータを活用することで、当初予定していた以上の各種分析を行うことにより、大学の多様な側面の描写と最適解の模索に関する最終的な結論を得る予定である。
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| Causes of Carryover |
【次年度使用額が生じた理由】最終年度（2020年度）に予定していた対面での研究会および研究成果報告会が、コロナ禍により実施が不可能となった。それ故に2021年度に繰り越すこととなった。
【使用計画】コロナ禍が収まることを想定して対面での研究会および研究成果報告会開催のための旅費および会議室使用料としての執行を計画している。コロナ禍が収まらなかった場合は、研究成果とりまとめのための作業用の会議室使用料、および研究成果を査読付き英語誌へ投稿するための翻訳料として執行を計画している。
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