2022 Fiscal Year Research-status Report
日独近代化における〈国民文化〉と宗教性―学際的・国際的共同研究基盤の強化
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18KK0004
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Research Institution | Rikkyo University |
Principal Investigator |
前田 良三 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (90157149)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久保田 浩 明治学院大学, 国際学部, 教授 (60434205)
深澤 英隆 一橋大学, 大学院社会学研究科, 特任教授 (30208912)
シュルーター 智子 北海道大学, 高等教育推進機構, 特任助教 (10825186)
小柳 敦史 北海学園大学, 人文学部, 准教授 (60635308)
Weiss David 九州大学, 人文科学研究院, 講師 (80830273)
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Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2024-03-31
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Keywords | 大ドイツ美術展 / 木村謹治 / プロテスタント教会 / ドイツ・カレンダー文化 / ルートヴィヒ・クラーゲス / ルドフル・シュタイナー / 岡正雄 / フリードリヒ・マックス・ミュラー |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、19世紀末から戦間期のドイツの「国民文化」諸概念の成立と展開の過程で伝統的宗教に由来する宗教性が果たした機能を、同時代日本と比較対照しつつ学際的・領域横断的に解明することを主目的とする。本年度は特に、研究代表者・分担者全員で、昨年度までの成果を踏まえ、従来の近代化論の枠組みを形づくってきた歴史学・社会学・宗教史・文化史の基本概念の再検討を継続した。一方、計画していた海外における研究資料の調査・収集を一部再開するとともに、前年度までに収集した資料を、上記の概念検討作業との関連でさらに分析し、その成果を検討し、口頭発表・論文として発表した。個々のテーマは以下の通り。①前田良三(研究代表者)「近代日独美術史・学問史における国民文化の問題」、②久保田浩(研究分担者)「近代ドイツ・プロテスタント教会における過去表象と未来構想の問題」、③深澤英隆(研究分担者)「ルートヴィヒ・クラーゲスとその信奉者集団の運動史と、その思想内容の展開、ヤコプ・ベーメの宗教経験理解と、その体験主義的論証の射程」、④小柳敦史(研究分担者)「世紀転換期ドイツのカレンダーにおける時間秩序の意味づけとナショナリズムの関連、近代ドイツ社会におけるリベラル・プロテスタンティズムの役割」、⑤シュルーター智子(研究分担者)「ルドルフ・シュタイナーのクリスチャン・ローゼンクロイツ受容の特徴と宗教史的な意味」、⑥ヴァイス、ダーヴィッド(研究分担者)「近代日本の学界におるドイツ民族学・比較宗教の影響と日独学術交流の展開」。令和4年9月および令和5年3月ワークショップを開催し、個別の研究成果について討議するとともに、外部講師を招き、1)近代日本経済学史におけるドイツ国民経済学の受容、2)トレルチとエルンスト・ブロッホにおける世界市民性について研究発表を行った。さらに次年度の研究計画の再検討も行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
海外渡航制限の緩和により、研究代表者前田と研究分担者小柳が前年度予定していた海外資料調査・収集作業の未実施部分を実施することができたため、すでに実施済の海外資料調査・収集作業の成果と併せて、所期の目標をほぼ達成することができている。また、海外の研究協力者との共同作業も、当初の予定に沿って現地ないしオンラインで実施した。さらに、国内におけるワークショップを予定通り2回開催し、研究成果の共有と検討に関しても、ほぼ予定通り進めることができた。研究成果の一部は、著書、翻訳書、論文として順調に公表されている。以上の点を総合的に判断し、「おおむね順調に進展している」とする。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究は本年(令和4年)度をもって終了する予定だったが、研究内容のさらなる精緻化・体系化のため、期間をさらに1年間延長し、以下の研究を集中的に進める方針である。①研究代表者・分担者は、各自がこれまで海外で調査・収集した研究資料の整理と分析をさらに進める。②本研究プロジェクトの実施を通じて模索してきたこれからの国際共同研究の新たなあり方について、海外の共同研究者との討議を深め、今後の研究協力体制をさらに強固なものとする。③国際共同研究の成果の一部はすでに外国語の論文として海外でも公表されているが、本研究全体の成果は、研究期間終了後にドイツ語の論文集として刊行する計画である。令和5年9月および令和6年2月にワークショップを開催し、論文集の内容・構成を討議・決定するとともに、原稿の作成に入る。また、ワークショップには講師を招き、「近代化」論の基本概念の検討を継続する。④本研究の前提となった国際共同研究の成果を、日本語の論文集として刊行する作業を継続する。目下編集作業を進めており、年度内の刊行を予定している。このための校閲・事務作業等の人件費、刊行された論文集を買上げて共同研究者・研究協力者に配布するための備品費を計上する。⑤共同研究者であるロベルト・ホレス教授(テュービンゲン大学)と協同し、令和6年度内に国際シンポジウム(オンライン形式を予定)を開催する。このため、講演者・発表者に対する謝礼とアルバイト人件費を計上する。
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Causes of Carryover |
コロナ感染症拡大に基づく海外渡航制限のため、海外における資料調査・収集の規模と内容を見直したこと、それに伴う研究計画全体の見直しをしたために、次年度使用額が生じた。 次年度は、研究代表者、分担者それぞれの資料整理・分析作業と海外における資料調査・収集作業の追加を見込んでおり、そのための費用と、ワークショップ(2回)の講師謝金とアルバイト人件費、さらに研究成果の一部を含む論集(次年度刊行予定)の買上げ・配布の費用を計上している。
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Research Products
(22 results)