2020 Fiscal Year Research-status Report
Social Dynamism and Islamic Culture in Bangladesh
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18KK0024
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| Research Institution | Tokyo University of Foreign Studies |
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Principal Investigator |
外川 昌彦 東京外国語大学, アジア・アフリカ言語文化研究所, 教授 (70325207)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤田 幸一 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (80272441)
日下部 尚徳 立教大学, 異文化コミュニケーション学部, 准教授 (60636976)
杉江 あい 名古屋大学, 高等研究院(環境学), 特任助教 (10786023)
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| Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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| Keywords | 南アジア / 社会変動 / ムスリム / 経済成長 / 文化変容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響で、予定していた現地調査は中止となったが、代わりにZoomを活用して、国内外の研究者を組織したオンライン研究会や国際シンポジウムを企画・開催する事で、通算7回の研究会や学会発表を行った。
具体的には、現地研究拠点であるバングラデシュのジャハンギルノゴル大学と結んだ研究会（5月2日）、インドのデリー大学と結んだ研究会（10月10日、及び11月1日）、インド、バングラデシュ、ネパール、スリランカ、アフガニスタン、パキスタンにおける南アジア諸国の新型コロナ・ウイルス感染症の問題の影響を取り上げる23名の現地研究者を組織した国際シンポジウム（11月27-28日）を開催した。また、国際保健医療学会などの4学会合同のグローバルヘルス大会で、南アジアのコロナ感染症の問題についてポスター報告を行った。
その他、デリー大学をホスト校とする第6回国際ベンガル学会（2021年2月25-28日）では、プロジェクトの成果の一部として、バングラデシュ・チッタゴン県ゴヒラ村における共同調査の成果について報告し、関連出版物についての検証を行うパネル・セッションを開催した。現地研究拠点を通して組織する現地研究班も、現地調査は困難な状況にあったが、それぞれに調査・研究活動を継続して実施した。
また、本プロジェクトの成果の一部として、Kinship and Family among Muslims in Bengal（Masahiko Togawa and Abhijit Dasgupta, eds,. New Delhi: Manohar publishers）を、インドのマノハル社より刊行した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
現地研究者を組織する共同プロジェクトとして、チッタゴン県ハトハジャリ地区におけるゴヒラ村の継続調査と地域の教育状況の調査やマドラサ学院の調査、及び、現地研究拠点を通して組織する共同調査プロジェクトを予定していたが、新型コロナ・ウイルス感染症への対応で、2020年度は現地への渡航は実現せず、予定していた現地調査と研究会の計画は延期となった。その他、ジャハンギルノゴル大学やインド・デリー大学で予定していた研究会や打ち合わせも中止となった。
しかし、その代替措置として、現地研究拠点を通した現地研究プロジェクトを企画・実施した。また、Zoomを活用して、内外の研究者を組織した研究会や国際シンポジムを開催する事で、現地資料の収集やプロジェクトの成果の取りまとめを行うことで、プロジェクトの継続的な推進を図った。
以上から、引き続き2021年度以降も、新型コロナ・ウイルス感染症への対応が求められる状況が続き、現地調査や人的交流の実施には懸念が残されるが、本年度の研究の進捗状況については、やや遅れているものの、おおむね順調に進展したものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方法については、新型コロナ・ウイルス感染症問題の影響を受けて、2021年4月以降の現地調査、及び現地拠点と連携した研究会の開催については延期となっている。
5月に予定していた日本からバングラデシュへの研究者の派遣や、インドで予定していた国際セミナーへの参加もキャンセルとなり、5 月以降の現地調査の予定についても、なお見通しの立たない状況となっている。
2021年度に予定され、また現地との交渉を進めていた現地調査プロジェクトや研究会の開催については、今後の社会情勢や海外渡航の状況を注視しつつ、対応を進める必要がある。特に、現地研究拠点と連携した研究計画や現地調査に関しては、現地バングラデシュでの感染症対策の状況や現地社会の事情を踏まえながら、対応を検討する必要がある。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ・ウイルス感染症への対応で、2020年度は現地への渡航は実現せず、予定していた現地調査と共同研究会の計画は延期となり、また、ジャハンギルノゴル大学やインド・デリー大学で予定していた現地研究や打ち合わせなども中止や延期となったため。
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