2020 Fiscal Year Research-status Report
Skills assessment of industrial human resources and TVET curriculum evaluation in Africa
Project/Area Number |
18KK0062
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Research Institution | Nagoya University |
Principal Investigator |
山田 肖子 名古屋大学, アジア共創教育研究機構(国際), 教授 (90377143)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 基樹 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (30273808)
野口 裕之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 名誉教授 (60114815)
近藤 菜月 名古屋大学, 国際開発研究科, 特任助教 (60827179) [Withdrawn]
内海 悠二 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (70824001) [Withdrawn]
島津 侑希 名古屋大学, 国際開発研究科, 助教 (80783224)
Otchia Christian 名古屋大学, 国際開発研究科, 准教授 (90761198)
谷口 京子 広島大学, 人間社会科学研究科(国), 准教授 (10773012)
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Project Period (FY) |
2018-10-09 – 2023-03-31
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Keywords | 産業人材 / 教育評価 / アフリカ研究 / 技能評価 / 非認知的能力 / 知識の社会的構成 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、アフリカにおいて、中学校から職業技術教育・訓練(Technical and Vocational Education and Training: TVET)程度の教育歴を有する若手労働者の技能を評価するモジュールを開発している。このモジュールは、教育・訓練の内容と労働者の実際の能力、更には産業界が労働者に期待する能力を対比することを可能にし、それに基づいて、カリキュラムや産業人材育成政策の改革に貢献することを目指している。具体的には、エチオピア、南アフリカ、ガーナの3か国で、縫製業の労働者と雇用者、TVET教員を対象に、質問票・筆記テスト・実技テストによる技能評価を実施してきた。 また、対象3か国で評価モジュールの有効性を確認したうえで、研究期間中に、他国及び他産業にも適応することを目指している。 2018年度には、日本で開発した技能評価モジュールを、事例3ヵ国で実施するためのサンプルテストや、技能評価実施に向けた準備を行った。そのうえで、2018年11月から2019年3月にかけて、3ヵ国で順次、それぞれ300~700名の参加を得て技能評価を実施した。 3か国で行った技能評価の結果に基づき、2019年度は、参加企業や労働者へのフィードバック、カントリーレポートや学術論文の執筆を行った。また、縫製業労働者の技能だけでなく、他産業にも適応できるよう、まずは機械工の技能評価のモジュールを作成した。2020年度は、コロナ禍により、現地での事業が行えなかったが、その間、事例3か国以外や、大勢の労働者を1か所に集めずになるべく非接触的に技能評価が行えるよう、オンラインやタブレットで実施できるシステム開発を行った。2021年2月には、この研究メンバーが中心になって、「途上国の産業人材育成-SDGs時代の知識と技能」(日本評論社)という書籍を刊行した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍により、調査地での活動ができない状態が続いており、事例国での成果報告シンポジウムなどが行えないだけでなく、他国に展開することができずにいる。ただし、現地調査ができない期間中に、技能評価モジュールをオンラインやタブレットで実施できるシステム開発や、縫製業以外の分野に展開するため、機械工の技能評価モジュールを開発するなど、持続可能性の高い展開のための基礎固めを進めることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
研究計画に大きな変更はない。 分析・論文執筆の側面では、3事例国からのデータを国別に整理するだけでなく、横断的な分析にも着手し、研究メンバーによる複数の論文、学会発表につながった。また、2021年2月には、この研究プロジェクトのメンバーが中心になって、「途上国の産業人材育成-SDGs時代の知識と技能」(日本評論社)という書籍を刊行した。 今後は、コロナ禍の状況も見つつ、オンライン化したモジュールの実装化、他国・他産業への展開を目指すこととする。
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Causes of Carryover |
全額使用したつもりだったが、年度末の会計処理の際に手元での概算との誤差が生じたものと思われる。次年度の活動の中で計画的に使用していきたい。
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Research Products
(29 results)