2009 Fiscal Year Annual Research Report
包括型地域生活支援プログラムにおけるチームづくりと効果・評価に関する研究
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19330136
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| Research Institution | Hanazono University |
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Principal Investigator |
三品 桂子 Hanazono University, 社会福祉学部, 教授 (50340469)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
岡田 まり 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (40309076)
佐藤 純 京都ノートルダム女子大学, 生活福祉文化学部, 准教授 (90445966)
山根 寛 京都大学, 医学研究科, 教授 (00230516)
杉原 努 佛教大学, 福祉教育開発センター, 講師 (10340473)
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| Keywords | 包括型地域生活支援プログラム(ACT) / チーム形成 / ACT教育研修 / 重度精神障害者のQOL / 家族支援 / フィデリティ評価 / 人材育成 / ピアスペシャリスト |
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| Research Abstract |
教育研修とチーム形成のあり方に関する研究においては、米国バーモント州の就労支援の実態を調査し、ストレングス視点に基づいて研修が行われていることを確認した。わが国においては新たなチームに研修を提供するとともに、5チームの研修実態を調査した。さらに4チームの管理者とチームリーダーにインタビューを行い、米国のチームづくりと比較した。結果、わが国ではあたかも大家族のようなチームづくりが行われていた。
QOLの効果に関する研究においては、利用者2人とスタッフ4人にインタビューを行った。その結果、ACTが様々な生活の変化を引き起こしていることが明らかになった。
家族支援に関する研究においては、スタッフ6人にインタビューを行い、《受け止める・支援関係づくり》《家族間の関係調整・家族自身へのケア》などを行っていることが分かったが、英国のMeridenプログラムのような理論に裏打ちされた支援は提供されておらず、今後は認知行動療法を採り入れた家族支援が重要であることが示唆された。
人材育成に関する研究においては、精神保健福祉士養成に関しては、現行カリキュラムよりさらに200時間前後の実習時間が必要であることが分かった。ピアスペシャリスト養成に関しては、米国のプログラムを比較しつつわが国に必要な養成内容を明確にした。
プロセス・フィデリティ評価に関する研究では、2チームでDACTS及びTMACTを6月ごとに測定し、日本のACTに必要な項目等を明らかにした。結果、家族支援、作業療法士の配置、チームの精神科病院からの独立性などが尺度項目として必要なことが明確になった。わが国において,効果的なACTチームを運営していくための研修プログラムを作成することができ、今後,このプログラムに沿って研修を提供することで、スタッフのスキルとサービスの質の向上が期待できる。また、フィデリティ尺度は、わが国独自に必要な項目が明らかになり、わが国のACTを世界標準に近づける道筋が明らかになった。
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