2008 Fiscal Year Annual Research Report
若年無業者の自立支援・社会参加のための心理教育プログラム開発に関する総合的研究
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19330152
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
小玉 正博 University of Tsukuba, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (00114075)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
濱口 佳和 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (20272289)
田上 不二夫 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (50015898)
松井 豊 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (60173788)
大川 一郎 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 教授 (90241760)
岡田 昌毅 筑波大学, 大学院・人間総合科学研究科, 准教授 (10447245)
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| Keywords | 若年無業者 / 社会心理的支援 / キャリア発達 |
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| Research Abstract |
平成19年度の若年無業者保護者対象のアンケート調査結果をもとに,平成20年度は若年無業者の保護者・家族対象の支援プログラムを開発し,その効果検討を行った.プログラムは全7回,各回2時間から成り,数名の小集団事態で実施された.内容は以下の4つの要素から構成された.(1)「対人関係ゲーム」(グループメンバーの人問関係づくりや深化が目的),(2)「集団討議」(子どもとの関係で感じている問題について一緒に考え,支えあう),(3)「社会的スキル訓練」(子どもに対する社会的行動を適正化する),(4)「心理教育」(青年期の親子関係や心理療法の原理などについての小講義を受け,プログラムの内容理解の補助とする).集団を対象とした心理臨床実践の経験豊富な1名のインストラクターとカウンセリング心理学を専門とする教員4名,カウンセリング系の大学院修了者など5名の補助者によってグループ・ワークが実施された.プログラム参加者は40代から60代の母親7名(若年無業の子どもは10代後半から30代前半で,中学卒〜大卒).プログラム開始時と終了直後に,「子ども今の社会的スキル」FDT親子関係検査,GHQ精神健康度検査,CBCL4/18(子どもの問題行動についてのチェックリスト)を実施し,プログラム開始時と終了時での変化を測定した.養育不安が極めて高いことでは一致していたが,神経症圏の者と健常範囲の者がほぼ半数ずつを占めた.プログラムへの参加回数が3回しかなかった1名の参加者の状態が時間とともに悪化していくのに対し,全て出席したプログラム参加者には,子どもへの関わりの改善や,親のメンタルヘルスの改善などが見られた.
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