| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西原 尚之 筑紫女学園大学, 文学部, 教授 (50316163)
中里 操 西南学院大学, 人間科学部, 准教授 (90269366)
尹 靖水 梅花女子大学, 現代人間学部, 教授 (20388599)
近藤 和子 精華女子短期大学, 専攻科, 教授 (70342376)
田中 顕悟 鹿児島国際大学, 福祉社会学部, 専任講師 (30340368)
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| Research Abstract |
本年度は,韓国実習生の異文化意識の緩和についての福祉教育プログラム開発について,構成的グループエンカウンターによるアサーション・プログラムへの受講生のふりかえりを質的研究としてまとめた。また,韓国学生の日本での異文化実習は,日本での留学経験のある日韓の大学に所属する韓国人教員が,日本人の福祉施設長などの理解者によって民間レベルの国際交流から始まっている。その歴史的経緯について本研究の研究成果報告書では,益満孝一・張世哲(2010),日本における韓国学生の異文化実習の歴史的経緯について-兵庫県尼崎における異文化実習を中心に,尹靖水(2010),韓国学生の「慈愛会」研修10年を振り返る,また,介護福祉教育の臨床教育を踏まえて,近藤和子(2010),外国人介護福祉士候補者の介護専門教育に関する一考察などを掲載した。異文化実習におけるキーパーソンが留学経験ある大学教員であることは,留学生が在日中に日本及び日本人に対して好意や親和感を持つことが,異文化の障壁を取り除く上で有効である。また,そのことは実習生の異文化意識の緩和を促進する上で有効であることも,福祉教育プログラムのふりかえりの分析からも指摘できる。平成21年度は鳥インフルエンザの流行により,韓国人の異文化実習が中止となり,これまでの研究の分析と成果の発表を行った。また,異文化実習を実施組織のネットワーク化を図り,相互のノウハウを蓄積し,効果的なものを発信することが,外国人の受入を促進する上で必要性があることがわかった。現在,経済連携強化とともに人材交流について経済連携協定(EPA)によって,インドネシアやフィリピンからの看護師・介護福祉士候補の受け入れが進んでおり,このような社会動向からも本研究の異文化意識の緩和のプログラム開発の社会的意義は高いといえる。本研究で得られた知見をもとに,異文化意識の緩和のプログラム開発とその評価の研究に発展させたい。
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