2007 Fiscal Year Annual Research Report
知的障害者・児の肥満予防および改善プログラムの開発に関する研究
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19592565
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| Research Institution | Nara Medical University |
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Principal Investigator |
尾ノ井 美由紀 Nara Medical University, 医学部看護学科, 講師 (70324788)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
早川 和生 大阪大学, 大学院・医学系研究科・保健学専攻, 教授 (70142594)
山川 正信 大阪教育大学, 教育学研究科, 教授 (70110567)
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| Keywords | 知的障害児 / 養護教諭 / 肥満指導 / 肥満予防教育 |
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| Research Abstract |
平成19年9〜11月に、全国知的障害児通園施設健管理者と全特別支援学校養護教諭および近畿圏内3市1県の小学校の養護教諭を対象に、自己記入式アンケート調査を郵送法によって行った。それぞれ回収率は54.6%(131人)51.9%(217)37.6%(132人)であった。
通園施設では61.7%の施設で肥満指導か行われており、肥満の判定基準としては性別・年齢別・身長別標準体重を用いた者が最も多く33.1%、次いでBMI値を用いていた者が10.8%であった。肥満指導の内容としては、肥満の原因やリスクと栄養摂取について行っているところが半数を占め、運動消費量や運動関連因子などに関する指導は2割に満たなかった。
養護教諭の実態調査では、養護教諭がよく遭遇する健康問題として肥満項目を選択した者は特別支援学校が8割以上を占め、地域小学校の養護教諭の4割より多かった(p<0.01)。肥満の判定基準では特別支援学校も地域の小学校の養護教諭も共にBMI値を用いでいる煮が最も多く、次いで性別・年齢別・身長別標準体重を用いている者であった。肥満指導時に養護教諭が困っていることとして、特別支援学校も地域の小学校の養護教諭も共に、本人に指導が行いにくいこと、保護者が問題に対処できないことが上位2位を占めたが、特別支援学校の方が多かった(p<0.01)。特別支別支援学校では、肥満指導内容が分からないと答えた者や専門家の不足を訴えた者が地域小学校の養護教諭より多がった(p<0.01)。指導内容では肥満の因やリスクと食欲増進因子については共に7割以上が実施していたが、運動消費量や運動関連因子については3〜15%に止まり、運動消費量については特別支援学校の養護教諭の方が指導していた(p<0.05)。
平成20年度は、今回実態調査を踏まえて通園施設で保護者を対象にした肥満予防教育の実施を行うことと、養護教諭への肥満予防および改善プログラムを作成する。
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