2020 Fiscal Year Annual Research Report
A Comprehensive Research on the Bauddhakosa Project: Constructing a New Model for the Coming Generation
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19H00523
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| Research Institution | International College for Postgraduate Buddhist Studies |
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Principal Investigator |
斉藤 明 国際仏教学大学院大学, 仏教学研究科, 教授 (80170489)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
榎本 文雄 大阪大学, 文学研究科, 名誉教授 (70151991)
下田 正弘 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 教授 (50272448)
室寺 義仁 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (00190942)
高橋 晃一 東京大学, 大学院人文社会系研究科(文学部), 准教授 (70345239)
宮崎 泉 京都大学, 文学研究科, 教授 (40314166)
石田 尚敬 愛知学院大学, 文学部, 准教授 (80712570)
佐久間 秀範 筑波大学, 人文社会系, 教授 (90225839)
山部 能宜 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (40222377)
種村 隆元 大正大学, 仏教学部, 教授 (90401158)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 仏教学 / 仏教用語 / バウッダコーシャ / 基準訳語 / 定義的用例 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
３年の研究期間の第２年度となる本2020年度は、コロナ禍のため、9月26日（土）と3月6日（土）にオンラインによる全体研究会を開催した。その中の第1回の全体研究会では、本年度の各研究班の研究実施計画の報告・調整とともに、研究代表者の他、3名の研究協力者による個人発表を行なった。第2回の全体研究会では、各研究班の研究活動報告、および次年度の研究計画と調整を行うとともに、研究代表者の他、4名の研究協力者が関連する研究発表を行ない、質疑応答と討論を通して相互に新知見を得る機会となった。また、11月21日（土）には、オンラインによる公開シンポジウムを開き、2名の研究協力者による個人発表を行なうとともに、バウッダコーシャ科研プロジェクトを紹介し、質疑応答および討議を行うためのパネルディスカッションを行った。
本年度は、関係するすべての国際学会が中止（ないし延期、一部はオンラインによる実施）となり、海外はもとより、文献入手のための国内での十分な調査も叶わなかった。多くの国内学会については、オンラインによる開催が実現したものの、旅費の支出はほぼ必要とされなかった。
以上のような経緯のため、今年度に予定していた一部の研究成果の公表は次年度に行うこととなり、これに伴って、予算の一部を次年度に繰り越した。
なお、年末の2020年12月には、一年間の活動のとりまとめと併せ、研究分担者と研究協力者による2本の研究ノートを収載した "Bauddhakosa Newsletter no. 9"を刊行した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍のため、国内外の資料調査と収集には制約があり、次年度に実施する方向で対処した。ただし、各研究班の研究遂行、年2回の全体研究会および公開シンポジウムの実施については、いずれもオンラインにより対応が可能であった。また、2020年末には予定通り、"Bauddhakosa Newsletter no. 9"を刊行することができた。以上の点を総合的に勘案して、「おおむね順調に進展している。」と自己評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度および本2020年度の関連研究をふまえ、研究代表者、研究分担者、および研究協力者はそれぞれ関連研究を論文の形で公刊しつつ、複数の研究班では、最終年度となる2021年度末に研究成果を冊子体の形で公にする方向で着実に研究を進めている。
コロナ禍もあって、国内外の資料収集、対面での研究会や学会発表、あるいはワークショップが叶わないという制約はあった。ただし、オンラインでの対応、ならびに研究費の一部の繰越により、この困難は可能なかぎり軽減されたと判断している。
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