2020 Fiscal Year Annual Research Report
近現代における環インド洋熱帯地域の複数発展径路-発展と低開発の複眼的視野の中で
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19H00543
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Research Institution | Osaka University of Economics and Law |
Principal Investigator |
脇村 孝平 大阪経済法科大学, 経済学部, 教授 (30230931)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
神田 さやこ 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (00296732)
木越 義則 名古屋大学, 経済学研究科, 准教授 (00708919)
小林 和夫 早稲田大学, 政治経済学術院, 准教授 (00823189)
小茄子川 歩 京都大学, アジア・アフリカ地域研究研究科, 客員准教授 (20808779)
田辺 明生 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30262215)
祖田 亮次 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 教授 (30325138)
水野 祥子 駒澤大学, 経済学部, 教授 (40372601)
太田 淳 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 教授 (50634375)
杉原 薫 総合地球環境学研究所, 研究部, 特任教授 (60117950)
大石 高志 神戸市外国語大学, 外国語学部, 教授 (70347516)
谷口 謙次 公立鳥取環境大学, 経営学部, 講師 (70570323)
藤田 幸一 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (80272441)
大橋 厚子 名古屋大学, 国際開発研究科, 教授 (80311710)
佐藤 孝宏 弘前大学, 農学生命科学部, 准教授 (80444488)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 環インド洋 / 熱帯の自然環境 / 人口変動 / 食糧生産 / 貿易 / 移民 / 長期的発展経路 / グローバルな経済格差 |
Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は「環インド洋地域の経済変容に係る研究会」をオンラインで計五回実施した。研究報告のテーマは以下の通りである。 第一回研究会:南アジアに関して「ヒンドスタン平原の農業」、「19世紀後半~20世紀前半におけるベンガルの米作」、「近代インドの移民」第二回研究会:「20世紀初頭における中国とインドの海運ネットワークの比較」、「18世紀後半~19世紀前半における西アフリカのインド綿製品消費について」第三回研究会:「20世紀前半におけるアフリカの自然環境とイギリス帝国」。第四回研究会:「19世紀におけるミナハサ(北スラウェシ)の農業」、「近代におけるボルネオの自然環境」。第五回研究会:「中世におけるインドの貨幣」、「本科研の今後の方向性」。 また研究成果の一環として現在作成中の論文集の内容を、研究会開催時にその都度精査・検討することで、それぞれの論文内容の精度をあげていった。 以上のような研究実績をもとにイギリス・ロンドンおよびオランダ・ライデンに出張し、ロンドンではLondon School of EconomicsのTirthankar Roy教授、ライデンではLeiden UniversityのDavid Henley教授と研究の進捗状況と今後の方向性について議論を深めることができた。また2024年2月初旬に実施予定の国際ワークショップおよびその成果論集の件について打ち合わせを行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染症に流行により海外での資料調査が困難であったが、国内から参照可能な資料を収集し研究を推し進めた。現在、研究成果の一端としての論文集(日本語)の編集についてほぼ最終段階まで到達しており、2023年度中には、ミネルヴァ書房から出版の予定(タイトルは、『近現代の熱帯アジアにおける経済発展-人口と環境への視点』の予定)となっている。ただし、海外での資料調査を十分に実施できなかったことによる問題点が残っているので、その点を再繰越分の予算を利用して補いたいと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究に関しては、これまで出来なかった海外での資料調査を行うことで研究のさらなる進展を図りたい。今年度は日本語の論文集の出版に加えて、海外での資料調査及び 2024年3月初旬に国際ワークショップを踏まえつつ、英語による成果論集の出版に向けて、全力をあげたいと考えている。また海外調査が困難な場合に備え、海外の研究者とのネットワークを構築し、国内では手に入りにくい資料・情報の収集を可能な限り行う予定である。また、海外の研究者との連絡を取りつつ、これまで実現できなかった国際ワークショップの実施を2024年2月初旬に予定している。さらに、英語による成果論集については、海外の研究成果を強く意識した形の英語論文を執筆して国際ワークショップに備え、そのうえで、英語による成果論集につなげたい。そのためには、今年度、数回のオンラインによる研究会を実施する予定である。
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