2021 Fiscal Year Annual Research Report
消費者行動における知覚バイアスの発生とその影響に関する体系的研究
| Project/Area Number |
19H00601
|
|---|
| Research Institution | Waseda University |
|---|
Principal Investigator |
守口 剛 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70298066)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
恩藏 直人 早稲田大学, 商学学術院, 教授 (70194652)
阿部 誠 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 教授 (70302677)
竹村 和久 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (10212028)
阿部 周造 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 名誉教授 (30060015)
須永 努 関西学院大学, 商学部, 教授 (20438914)
石井 裕明 青山学院大学, 経営学部, 准教授 (50548716)
奥瀬 喜之 専修大学, 商学部, 教授 (30312440)
外川 拓 上智大学, 経済学部, 准教授 (10636848)
朴 宰佑 中央大学, 商学部, 教授 (50401675)
八島 明朗 専修大学, 商学部, 准教授 (30583223)
平木 いくみ 東京国際大学, 商学部, 教授 (60367026)
石田 大典 日本大学, 商学部, 准教授 (80507872)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 消費者行動 / 知覚バイアス / 感覚間相互作用 / ナッジ / 感覚マーケティング |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
これまでに実施してきた既存研究の整理から、視覚刺激に関連する既存研究が多く存在する一方で、聴覚刺激、嗅覚刺激が消費者心理と消費者行動に与える影響に関する既存研究の蓄積が十分ではないことが明らかになった。このように、視覚刺激の影響については豊富な研究蓄積があり、視覚刺激がもたらす知覚バイアスの影響やメカニズムについて、既存研究の成果について整理を行った。この整理によって、視覚刺激がもたらす知覚バイアスのメカニズムが、聴覚刺激および嗅覚刺激に関しても成り立つのではないかという仮説を構築した。さらに、聴覚刺激と視覚刺激の相互作用に焦点を当てた研究に関しても、未検証で独自性のあるテーマを設定することができた。
21年度は上記のように設定したテーマ、仮説を土台として、聴覚刺激および聴覚刺激と視覚刺激の相互作用に関する研究について、オンラインおよび対面での実験を実施した。その結果、消費者の製品評価、購買意思決定に対する聴覚刺激と視覚刺激の主効果だけではなく、両刺激の相互作用効果がみられるなどの研究成果を得た。
なお、嗅覚刺激を用いた実験については、実験参加者にマスクを外してもらい香りを嗅いでもらう必要があるため、新型コロナの流行が落ち着くまでの間、実験を延期することとした。
また、これまでの研究成果について21年度末にシンポジウムを開催して報告する計画を立てていたが、新型コロナの影響を鑑み、延期することとした。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
嗅覚刺激に関する実験は、実験参加者にマスクを外してもらった上で対面で実施する必要があるため、新型コロナの流行が落ち着くまでは実施が困難である。聴覚刺激や視覚刺激に関する実験の一部はオンライン実験や、対策を講じた上での対面実験が可能であった。しかし、これらの実験についても、対面で実施する場合の人数制限などによって、当初計画通りにすすめることはできなかった。
また、本研究テーマは、国内よりも国外において活発に研究が行われており、海外の研究者との議論を通じた情報収集が不可欠である。21年度は海外への渡航、海外研究者の招聘ができなかったため、この点も研究の進展の障害となった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
21年度までに実施してきた研究テーマについては、当初の想定通りの結果が得られており、今後はこのテーマに関する研究を推進することで研究の活性化を図っていく。また、嗅覚刺激に焦点を当てた研究についても、対策を講じた上での対面での調査、実験が実施できるようになったことを受け、このテーマに関する研究についても、今後活性化していく予定である。
|
