大規模回顧調査による家族形成期のパネルデータ分析

2019 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 19H00615
• Research Institution: Kansai University
• Principal Investigator: 保田 時男 関西大学, 社会学部, 教授 (70388388)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 香川 めい 大東文化大学, 社会学部, 講師 (00514176) ; 佐々木 尚之 大阪商業大学, 公共学部, 准教授 (30534953) ; 菅澤 貴之 熊本大学, 大学教育統括管理運営機構, 准教授 (30551999) ; 筒井 淳也 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (90321025) ; 小林 盾 成蹊大学, 文学部, 教授 (90407601)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 回顧調査 / パネルデータ / 社会調査法 / 家族社会学 / 家族形成

Outline of Annual Research Achievements

本研究では、郵送回顧調査によって、中年期の成人に過去20～30年のライフイベントを思い出してもらい、その家族形成期に生じる問題の発生原因やプロセスを明らかにしようとするものである。郵送回顧調査によって、パネル調査よりも低コストで短期間に同様のデータを収集し、より効率的に問題の把握・解決にあたることができると見込んでいる。
1年目（2019年度）は、調査設計の方針について研究分担者と基本的な議論を行った。議論にあたっては、既存の郵送回顧調査であるNFRJ-16R（回収1351ケースの地域調査）をベースとして検討した。NFRJ-16Rでは郵送法で回顧データを効果的に集める方法を確立している。6月に、研究分担者が集まって、NFRJ-16Rの分析結果をもとにした具体的な議論を行った。その結果、NFRJ-16Rの調査内容をもとにしつつも、家族形成（結婚・出産）に至る以前の交際経験等の調査項目を補うことが有効であることが確認された。また、晩婚・晩産化のさらなる進展などを踏まえて、対象者年齢を5歳ほど引き上げる可能性が検討されるなど、調査方法、調査内容の欠点についても議論がなされた。研究分担者以外に、NFRJ-16Rの実施に携わっていた研究者にも同様の相談を行い、意見をもらうことができた。この方針に基づいて、具体的な調査票の作成、標本設計の検討を続けている。また、初年度にあたって、調査の実施・分析に必要となる機器・ソフトを、それぞれの分担者が買いそろえた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

1年目で予定通り研究環境を整え、調査の方向性を検討することができた。研究分担者の直接の会合は1回のみであったが、学会大会等の機会に情報交換で補った。また、調査の基本方針として家族形成以前の交際経験を加える新しい視点を加えることができたのは有意義であった。具体的な調査の実施・分析のための機器やソフトの準備もじゅうぶんである。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナの影響で不透明な部分は出ているが、予定している調査は郵送調査なので深刻なダメージはないものと考えている。直接集まっての研究会合への支障には留意が必要だが、予定どおり、2020年度～2021年度のデータ収集・整備をめざして計画を遂行したい。