2020 Fiscal Year Annual Research Report
社会性・文化志向・情報テクノロジーが交錯する21世紀消費社会の調査研究
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19H01574
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (10409542)
廣瀬 毅士 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 准教授 (20571235)
鈴木 康治 第一工業大学, 工学部, 准教授 (20434334)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
本柳 亨 立正大学, 経営学部, 准教授 (60506723)
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 講師 (70706655)
中溝 一仁 東京経営短期大学, その他部局等, 講師 (80881747)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会学 / 消費文化 / 社会的消費 / エシカル消費 / 情報テクノロジー / 第三の消費文化 / 社会調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は，2019年度に引き続いて，東京都市圏と名古屋都市圏とで実施予定の消費生活に関する大規模質問紙調査の質問紙作成・プリテストなど実施準備を進め，学術調査の経験が豊富な調査専門会社に委託し，2021年1月または2月に実査することを予定していた。しかし，2020年春から発生したCOVID-19（新型コロナウイルス）の流行は，緊急事態宣言が発せられるなど，研究環境の悪化を招き，対面での会議の開催を困難にし，当面オンラインでの研究会の開催を余儀なくさせた。
会議では，「社会的消費の動向」「消費の高度化と多様化」「情報テクノロジーと消費」そして「消費主義と消費文化の構造」という4つの分析ユニットごとの仮説を彫琢し，個別の質問文の素案を作成するとともに，対象地域の詳細（どこを中心として，何キロの範囲に長さ対象地域を設定するか），対象者数（サンプル数）などについて検討したが．COVID-19の流行激化にともない，中途半端なまま半ば休止せざるを得なくなった。
他方，COVID-19の流行は，社会に大きな影響を及ぼし，社会不安による消費の手控え，旅行や外出の著しい減少，医療，健康関係支出の増大など，さまざまな形で通常とは異なる消費者意識，消費者行動をもたらした。この点は，本年度実施した小規模の事前調査（オンラインによる）でも確認され，調査結果が通常時とは大きく異なるものとなり，本研究会がこれまで実施した消費者意識，消費者行動の調査との経年比較を困難にすることが懸念された。そこで本プロジェクトでは，本年度中の調査実施を困難と判断し，予算執行の繰越を申請した。なお2021年度には，状況の好転もあり，順調に調査準備を進めることができ，10～11月には，実査も行うことができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「研究実績の概要」で示した通り，COVID-19の流行という危機的事態が発生し，研究対象である消費者意識，消費者行動に例外的な変化をもたらした。そのため，通常時の調査が実施できず，研究成果があげられなくなり，調査の意義も見いだせなくなるとの危惧が強まった。また研究会は，多くの他の学術研究と同様オンライン会議（ZOOMを利用）に切り替えたものの，質問文案の調整にあたってのメンバー間の交渉などにおいて，完全に会議に代替する役割を果たすことはできなくなった。そのため，調査準備は途中でストップせざるを得なくなった。当然，実査も本年度中に実施することは困難となり，2021年度に延期せざるをえなくなった。しかし2021年度には，秋に幸いCOVID-19の流行がおさまった時期があったので，首都圏を対象とする消費者生活に関する調査を実施することができ，詳細な分析の時間はとれなかったものの，集計と初動的分析は行ない，それを社会学部紀要に論文として発表することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度には，まだ実査が済んでいない名古屋都市圏の調査を実施予定である。
実査時期については，COVID-19の流行状況次第であるが，11月頃までに実施することが必要である。この時期に実査が終了していれば，首都圏調査と合わせて調査データの全体を完成させることができる。そして，今回調査の一つの大きな課題であった，首都圏と地方（名古屋都市圏）の比較も可能になる。今回のプロジェクト全体として，当初予定していた調査分析のための時間は削減されるものの，最低限の時間は確保していく予定である。
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