2021 Fiscal Year Annual Research Report
社会性・文化志向・情報テクノロジーが交錯する21世紀消費社会の調査研究
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19H01574
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| Research Institution | Rikkyo University |
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Principal Investigator |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (10409542)
鈴木 康治 第一工科大学, 工学部, 准教授 (20434334)
廣瀬 毅士 東京通信大学, 情報マネジメント学部, 准教授 (20571235)
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
本柳 亨 立正大学, 経営学部, 准教授 (60506723)
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 講師 (70706655)
中溝 一仁 東京経営短期大学, その他部局等, 講師 (80881747)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会学 / 消費文化 / 社会的消費 / エシカル消費 / 情報テクノロジー / 第三の消費文化 / 社会調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は，昨年度予定していたがCOVID-19の流行によって遅延していた消費生活に関する大規模質問紙調査に向けて準備を進めた。「社会的消費の動向」，「消費の高度化と多様化」，「情報テクノロジー関連の消費」，「消費主義と消費文化の構造」という4つの分析ユニットに沿って各自これまで準備してきた質問文案に，COVID-19流行に関する項目を加え，また同ウイルス流行により不適切となった項目若干を削除した上完成させた。
実査については適切な時期を探っていたが，さいわい流行が一旦収まっていた本年秋（10月7日～同年11月18日）に,名古屋都市圏住民1200名に対する調査を実施することができた。調査対象者は，回収率低下が見込まれたため予定より若干増やした。本年年末にデータが完成し，首都圏住民3300名対象調査データに加えて分析することが可能となった。さっそく分析を開始し，単純集計からはじまり，調査内容の一部については多変量解析まで終えて，上述の4つのテーマについての，従来の消費モデルでは充分には説明しきれないさまざまな知見を得た。
詳細な結論を述べることは字数の関係で不可能であるが，全体として，本研究の基本となる理論仮説である「第三の消費文化の台頭」と符合する傾向を示していることが確認できた。今後の消費社会文化研究における「参照点」となりうる成果と言えるだろう。また今回の調査では，名古屋都市圏調査と首都圏調査の比較を通じて，消費態度の地理的なトリクルダウン，つまり首都圏から名古屋都市圏への消費文化の伝播が，必ずしも自明ではないとの結論を得た。これらの成果の一部は，代表者が所属していた立教大学社会学部紀要に報告することができた。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(14 results)
