2021 Fiscal Year Annual Research Report
授業研究における国際交流のためのエビデンス創出と解釈共同体の形成に関する開発研究
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19H01634
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
的場 正美 東海学園大学, 教育学部, 教授 (40142286)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
久野 弘幸 中京大学, 教養教育研究院, 教授 (30325302)
田上 哲 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50236717)
大野 栄三 北海道大学, 教育学研究院, 教授 (60271615)
杉本 憲子 茨城大学, 教育学研究科, 准教授 (70344827)
吉田 成章 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (70514313)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 授業研究 / 解釈共同体 / エビデンス / 民間教育団体 / 授業記録 / 付記情報 / 子ども理解 / 同僚性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、調査や学問的根拠を有する諸事実や学校など自他の共同体が生み出した諸事実が、解釈共同体の媒介を経て、どのようにエビデンスとなるかを解明する実証的かつ開発的研究である。大きな研究の問いは、解釈共同体はエビデンスの創出と活用にどのような変化を与えるのか、逆にエビデンスの創出は解釈共同体の持続にどのように機能するかという問いである。
2021年度の重点研究は、伝統を有する学校や民間研究団体（例：初志の会）の同僚性が授業計画・子ども理解・教材理解のエビデンスをどのように生み出すのか、実証的に解明することにある。民間教育団体「社会科の初志をつらぬく会」では、カルテによる子ども理解、子ども理解の変化に伴う単元構成の修正、特定の児童に位置づける教材選択が共通の了解となっている。子ども理解として、子どもの発言の一部を切り取り（分節化）、その解釈が授業研究会においてゆらぐ（無分節）ことを通して、解釈者の自己が解体され、分節化された事実に新しい気づき（意味）がなされる。この意味理解の重層化が解釈共同体の生成・再生の基盤にある（的場2021）。
検証研究として、協同的な教材研究のどのようなエビデンスが媒介となって授業計画がなされるかを検証目的とした。授業記録を基礎とした授業分析を用いた学校単位の研究では、研究の目的に対応した授業記録の様式があり、１）経過時間と分節、２））反応速度、３）挙手の人数、４）児童の動作とその解釈、５）数人の抽出児童・生徒に特化した記録など情報が付加されている（的場 2021）。
2020年度の継続研究、2021年度の基礎研究として、交際交流による授業研究の文化依存レベルのモデルの再構成を設定した。再構成にまで至らなかった。ビデンスにもとづく国際交流と解釈共同体の形成が、ドイツと広島大学、韓国と日本などの間で形成されている（吉田 2021）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度からの継続研究である交際交流による授業研究の文化依存レベルのモデルの再構成と2021年度のビデンスにもとづく国際交流と解釈共同体の形成過程の研究が不十分にしか促進できていない。
調査対象であるWALS(World Association of Lesson Studies)の2020年（アメリカ）と2021年（マカオ）開催がオンラインとなり、直接に調査依頼と渡航ができなかった。モデルの再構成の質問項目を完成できなかった。そのためにオンライン調査ができなかった。
５年計画の３年目の中間地点での研究成果を出版することを計画していたが、共同研究者の移籍、各共同研究者や研究代表者の学会での活動、研究代表者の不十分な計画で実現しなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
日本教育方法学会第24回若手支援企画「フィールドワーカーとしての振るまい」で登壇し、その成果をまとめた経験をもとに、授業実践への研究者の参加と解釈共同体の形成に関して知見を得た。その項目をもとに、日本の多くの授業研究者や諸外国の実践者や研究者への質的な質問項目を作成できる。
2022年度には、解釈共同体の形成と参加と持続に関する調査を計画している。
2022年度には、中間報告として、研究成果を公表する計画をしたい。
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