2022 Fiscal Year Annual Research Report
東日本大震災は保育に何をもたらしたのか：社会変動による保育の変化
| Project/Area Number |
19H01654
|
|---|
| Research Institution | The University of Nagano |
|---|
Principal Investigator |
太田 光洋 長野県立大学, 健康発達学部, 教授 (60248664)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 孝士 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (10631723)
原野 明子 福島大学, 人間発達文化学類, 教授 (10259210)
渡邉 望 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (40621264)
中山 智哉 長野県立大学, 健康発達学部, 准教授 (00465907)
姫田 知子 四国大学短期大学部, その他部局等, 講師 (30612056)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 保育 / 社会変動 / 東日本大震災 / コロナ禍 / 保育の質 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
東日本大震災が保育・子育てに与える影響を明らかにするため、コロナ禍の保育・子育ての現状把握を目的に調査・研究を行っている。2022年度は、移動の制限が緩和されたことにより、より広範囲の保育者へのインタビュー調査を行った。さらに、これまでのデータの論文化、学会発表を通して、結果の公表に努めた。
今年度明らかになった結果として、一昨年度の調査では、コロナ禍当初、感染症が多く確認された地域（第1次の緊急事態宣言発令地域：都市部）の保護者において、家族外との関わりがより減少し、家族の関わりがより増加しており、コロナ禍の影響が強いことが示された。昨年度の調査においては、家族外との関わりの減少や家族の関わりの増加は、一昨年の結果に比べ有意に低く、やや落ち着きを見せた。その中で、コロナ禍当初、感染症が多く確認された地域に比べ、それ以外の地域の方が、家族外との関わりがより減少し、家族との関わりがより増加していることが示された。
それらについても、インタビュー調査で質問し、コロナ禍の収束についての状況を聞きとった。その結果、当初感染が少ない地域では、「コロナ禍前から地域での結びつきが強く、コロナ禍前と比較すると、大きく変化が生じていること」や「地域の結び付きが強いからこそ、感染状況を他者に知られてしまうリスクが強いためコロナ禍前の生活に戻り難いこと」などが語られていた。このように、地域ごとにより回復のプロセスが異なるため、今後もインタビュー調査を続けていくことの必要性も感じることが出来た。
以上の結果を基に、2023年度はインタビュー調査や質問紙調査を継続していく。また、研究成果を公表するため、報告書、論文化、学会発表を続けていく。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍による影響が強く、全国的にコロナ対応に追われてある現状がある。そのため、本研究のテーマである、東日本大震災による影響を観測しにくい状況下にある。
また、コロナ禍の影響も、各地域で異なっており、それらを把握するための調査に追われており、研究の進捗は遅れている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
昨年度末のインタビュー調査では、コロナ禍の影響が徐々に薄れている状況が示唆されている。
よって、今後は、コロナ禍対応やその影響の大小、コロナ禍をどのように捉えていたなど、独自の視点から、比較が可能であり、研究が大きく進む可能性がある。
そのため、年度当初に調査を行い、現状把握に努めたい。
|
