2020 Fiscal Year Annual Research Report
Research on guideline for children's zoo and aquarium ( environmental education ) for SDGs
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19H01666
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| Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
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Principal Investigator |
朝岡 幸彦 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (60201886)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
日置 光久 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任教授 (10181059)
赤見 理恵 公益財団法人日本モンキーセンター, 学術, キュレーター (50414107)
笹川 孝一 法政大学, その他部局等, 名誉教授 (70178630)
飯沼 慶一 学習院大学, 文学部, 教授 (90711052)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | SDGs / 動物園教育 / 水族館教育 / 新型コロナウイルス感染症 / ESD / 理科 / 生活科 / 総合的な学習の時間 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、研究計画を遂行するために以下の三つの課題に取り組む予定であった。
（１） 一人ひとりの子どもが、SDGs（持続可能な開発目標）の実現の主体となるための動物園・水族館教育（環境教育）ガイドラインを作成するための基礎調査を実施する。（２）「子どもと動物とのふれあい」を重視した動物園・水族館教育の実践的な課題と可能性を整理するために、恩賜上野動物園子ども動物園ステップでの「不忍ラボ」を軸に、飯田市立動物園、井の頭自然文化園、アクアマリンふくしま等の事例を調査・分析する。（３） JAZA及びZoo教研、自然体験学習実践研究会と連携して、JAZA加盟施設及びJAZAに加盟していない動物園・水族館における教育実践の実態調査を実施する。
しかしながら、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大に伴う緊急事態宣言の発令等で動物園・水族館の多くが長期に閉園・閉館したことから、当初の予定通りの研究継続が困難になった。また、「不忍ラボ」（上野動物園）の再開が困難になったことから、井の頭自然文化園における参与観察を続ける。その活動を通じて、動物園・水族館教育（環境教育）ガイドライン作成の基礎となるプログラム、カリキュラムの開発を進めた。
そこで、本プロジェクトは当面の研究テーマを「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック下における動物園・水族館教育の対応と変化」として、オンライン情報及び各種団体等が公表している調査結果をもとに分析し、必要に応じてオンラインでのインタビュー調査を行った。
その研究成果を水谷哲也・朝岡幸彦編著『学校一斉休校は正しかったのか？ー検証・新型コロナと教育』（筑波書房、2021年5月）に収録して公表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大による影響で当初の研究計画を大幅に軌道修正しなければならなくなったものの、研究分担者及び研究協力者と連絡を取り合いながら新たな枠組みで研究を進めることができた。当初は予想されていなかった方法や視点からSDGsの実現に資する動物園・水族館教育（環境教育）の可能性を発見しつつある。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大によって多くの動物園・水族館が「休園」「閉館」となっていたため、当初の研究計画に修正を加えざるを得ない。こうした状況を踏まえて、2021年度は以下の方法で研究を進めた。
（１）新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大による動物園・水族館等における教育活動への影響を調査・分析するために、動物園・水族館及び関連団体のホームページ等で公表されているデータを中心に資料の収集を行う。
（２）これまでに公表されている動物園・水族館教育の実践事例をもとに、新学習指導要領を踏まえた理科教育、生活科教育、総合的な学習の時間でのガイドライン作成の準備を、それぞれの研究グループで進める。
（３）調査及び出張の「解禁」を待って、各地の動物園・水族館の聞き取り調査、学会等での成果の発表と検討を進める。
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