2021 Fiscal Year Annual Research Report
高等学校数学科における「授業研究コミュニティ」の形成に関する研究
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19H01685
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
長尾 篤志 国立教育政策研究所, 教育課程研究センター研究開発部, 教育課程調査官 (00353392)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西村 圭一 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (30549358)
熊倉 啓之 静岡大学, 教育学部, 教授 (00377706)
太田 伸也 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (50322920)
佐々 祐之 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (30315387)
岩田 耕司 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (90437541)
成田 慎之介 東京学芸大学, 教育学研究科, 准教授 (00804064)
伊藤 伸也 金沢大学, 学校教育系, 准教授 (10570434)
阿原 一志 明治大学, 総合数理学部, 専任教授 (80247147)
伏屋 広隆 青山学院大学, 社会情報学部, 教授 (00422395)
市原 一裕 日本大学, 文理学部, 教授 (00388357)
竹内 光悦 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (60339596)
吉田 明史 奈良学園大学, 人間教育学部, 教授 (30444615)
佐藤 寿仁 岩手大学, 教育学部, 准教授 (00808199)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 授業研究 / 高校数学 / how to learn型 / 授業研究コミュニティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，高等学校数学科における，how to learn型の授業研究を行う教師集団を「授業研究コミュニティ」とよび，その形成要件やプロセスを明らかにすることである。
この目的に対して，北海道，東北，中京，九州の4つのセクターを設け，各セクターを研究分担者，研究協力者である数学教師，教育委員会の指導主事で構成した。そして，3年間に23回の授業研究会を実施し，研究授業とその後の研究協議のトランスクリプトのみならず，指導案の検討会における発話，それをふまえた指導案の変容，参加者の授業記録用紙，参加者に対する質問紙調査などの資料を収集した。
収集したデータを分析した結果，「授業研究コミュニティ」の形成には，問題解決型の授業の意義の理解とともに，授業研究に関する理解が鍵となることがわかった。そして，次の二点が示唆された。それは第一に，授業研究コミュニティ形成に向けた取組の始動時に，問題解決型の授業にもとづく授業研究のプロトタイプを示し，「問題解決型の授業」及び「授業研究に関する理解」の双方の理解を図ることが有効であること，特に後者については，授業研究会自体の振り返りを行うなどの意図的な働きかけが必要であることである。第二に，授業研究コミュニティ形成の初期段階には，「指導者」が学習指導案の事前検討に参画したり，授業観察の視点を提示したり，研究協議後に授業研究に関する振り返りを促すことが有効であることである。
学習指導案の事前検討，生徒の思考の様相に着目する授業観察，それをエビデンスとする研究協議の反射的関係，これらと問題解決型の授業にもとづく授業研究に関する理解との反射的関係は，日常の授業実践に自ずと活かされるのか，それを阻む要因があるとすれば，それを乗り越えるにはどうすればよいのかを明らかにすることなどが今後の課題として残った。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Remarks |
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