2020 Fiscal Year Annual Research Report
Research on employment support and school manager training in special support education in ASEAN countries
| Project/Area Number |
19H01701
|
|---|
| Research Institution | Gifu University |
|---|
Principal Investigator |
池谷 尚剛 岐阜大学, 教育学部, 教授 (70193191)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 祥隆 岐阜大学, 教育学部, 助教 (00794033)
平澤 紀子 岐阜大学, 教育学研究科, 教授 (20320393)
安田 和夫 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (50760758)
菊池 啓子 中部学院大学短期大学部, 幼児教育学科, 教授 (70369528)
大場 伸也 岐阜大学, 応用生物科学部, 教授 (80221836)
西尾 彰泰 岐阜大学, 保健管理センター, 教授 (90402172)
篠原 清昭 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (20162612)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 特別支援教育 / ASEAN諸国 / 国際連携 / 就労支援 / 管理職養成 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度予算に関する研究実績は、（１）2020年度開催の日本特殊教育学会第58回大会（令和2年9月19日～9月21日）における研究発表として、①自主シンポジウム「特別支援教育の国際連携に関する研究 その２ ベトナムとのグローカルネットワークの構築」を開催し、3名のシンポジスト（日本2名、ベトナム1名）と指定討論者（1名）が、ベトナムにおける特別支援教育の現状と課題、日本との国際連携に関する発表と討議を行った。また、②ポスター発表として、【P14-1：特別支援教育の国際連携に関する研究その６ インドネシアの特別支援学校の訪問調査】、【P14-2：特別支援教育の国際連携に関する研究その７ ベトナム・ハノイの特別支援学校の現状と課題】を発表した。WEB開催によるシンポジウムとポスター発表ではあったが、2019年度に実施した海外調査研究の成果を公開することができた。（２）論文等による研究成果の公開として、日本とタイにおける特別支援教育の教員養成に関する意識調査について、調査研究の成果を英文誌に掲載することができた。また、2021年度に繰越した予算を使用して、（３）2022年3月に国際シンポジウムを開催した。日本と台湾の特別支援教育における管理職養成をテーマとして、日本と台湾それぞれ3名のシンポジストが、管理職養成の現状と課題、管理職の資質能力、特別支援学校のマネジメントについて研究報告と質疑討論を行った。両国から46名の参加者があり、今後の進展が期待された。また、タイの研究者とのオンラインミーティングを2回実施し、2022年度の交流活動についてコロナウィルスの感染状況を踏まえたうえで相互訪問することを了承した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
令和２年度（2020年度）は、研究分担者2名を追加し、本格的なASEAN諸国における現地訪問調査や関係各機関との連携構築を目的として、①ASEAN諸国の特別支援教育に関する調査（就労支援・管理職養成）の実施、②特殊教育学会（福岡大会）で、本研究に関する自主シンポジウムを開催、③ASEAN諸国の特別支援教育関係者を岐阜に招聘し、グローカルな関係性を強化することを計画していた。しかし、世界的なコロナウィルス感染拡大により、日本国内でも緊急事態宣言が発出される等により、大学における教育・研究活動等は著しく制約されることになるとともに、ASEAN諸国においても感染が拡大したことから、2020年度は現地訪問調査等の海外渡航に関わる計画を実施することが困難と判断し、2020年度の予算を2021年度に繰越すこととした。しかし、2021年度においてもオミクロン株の感染拡大等により、コロナウィルスの感染終息が見通せない状況となったため、研究計画を変更して、ZOOM等を活用した国際シンポジウムやオンライン・ミーティング等を実施することで、研究の活路を開くことをめざしている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度（2020年）に予定していた海外訪問調査・ASEAN研究者の訪日交流については、コロナ禍による渡航制限により実施を見送ることになった。そのため、2019年度分の繰越金（フィリピン・マレーシアへの調査費用）については再々繰越ができないことから2021年度末で返却することとした。また、2021年度に繰り越した2020年度予算については、オンラインミーティング機能の充実用のパソコンや通信機能機器の購入ならびに日本台湾の国際シンポジウムの開催費用に充てた残金を2021年度末に返却することとした。
本来、2021年度に実施を予定していた海外訪問調査についてもコロナ禍により海外渡航が厳しい状態が継続したことから、その予算の残金を2022年度へ繰り越すこととした。本研究の最終年度となる2022年度においては、ZOOM等を活用した国際シンポジウムやオンライン・ミーティング等を実施することで、研究の活路を開くことをめざしている。
|
Research Products
(5 results)
