2021 Fiscal Year Annual Research Report

「雪氷圏地すべり学」の確立に向けて－地すべり活動に積雪が及ぼす力学作用の解明

Research Project

Project/Area Number	19H03009
Research Institution	Forest Research and Management Organization
Principal Investigator	岡本隆国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (30353626)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	松浦純生京都大学, 防災研究所, 名誉教授 (10353856) 竹内由香里国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (90353755) 平島寛行国立研究開発法人防災科学技術研究所, 雪氷防災研究部門, 主任研究員 (00425513) 村上亘国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員等 (10353880)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	地すべり / 積雪 / せん断強度 / 荷重 / 斜面安定解析
Outline of Annual Research Achievements	多雪地帯の山地斜面では、3月から5月になると融雪浸透による間隙水圧の上昇を引き金とした「融雪地すべり」が発生することが経験的に知られている。ところが融雪のみでは説明のできない積雪期の地すべり現象も多く確認されており、他の要因も強く関わっていると考えられる。本研究は、融雪以外の要因として積雪層が有するせん断抵抗力や荷重などの「雪の力学的作用」に着目し、それが積雪期の地すべり活動に与える影響を解明することを目的とする。本年度は課題総括の位置づけで、簡易Janbu法に基づく三次元斜面安定解析を通じて、積雪層の力学作用に対する地すべりの規模依存性について検証した。斜面安定解析に供する数値モデルとして、積雪期に沈静化する特性をもつ小規模な地すべり（新潟県伏野地すべり）を参考に長さ120m、幅40m、土層厚5mの単純な地すべり移動層を作成し、これを基準モデルとした。次に地すべり各辺をn倍（n=2-4）となる数値モデルを順次作成し、積雪層（厚さ3.1m）載荷時の安全率変化を比較した。基準モデルにおける積雪載荷時の安全率は初期値の1.000から1.146まで上昇し、積雪期に地すべりが沈静化する状況と一致した。しかし各辺長を2、3、4倍（体積換算で8、27、64倍）すると積雪載荷時の安全率は1.036、1.009、0.997と上昇幅が縮小し、最終的にはほぼ無変動になった。以上から地すべりに与える積雪の力学的効果は規模依存性があり、いわゆる巨大地すべりに対する積雪層の影響は小さいことが示された。
Research Progress Status	令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
Strategy for Future Research Activity	令和3年度が最終年度であるため、記入しない。