2019 Fiscal Year Annual Research Report
Cancer Burden attributable to non-modifiable factors in Japan
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19H03913
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| Research Institution | National Cancer Center Japan |
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Principal Investigator |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 部長 (70250248)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 恵太郎 愛知県がんセンター(研究所), がん予防研究分野, 分野長 (80393122)
伊藤 秀美 愛知県がんセンター(研究所), がん情報・対策研究分野, 分野長 (90393123)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
阿部 サラ 国立研究開発法人国立がん研究センター, 社会と健康研究センター, 特任研究員 (60739530)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | がん / 寄与度 / 修正不可能 / 要因 / 日本人 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
がんは、生活習慣などの修正可能-modifiable-な要因と年齢や女性の初経年齢、遺伝要因といった宿主要因、社会経済格差など、個人にとって修正不可能-non-modifiable-な要因の両者が関わる多因子疾患である。研究代表者らはこれまで、わが国における日本人のがんの要因のうち予防可能な要因の寄与度を推計し、効率的ながん予防戦略に資するエビデンスを創出してきた。本研究は、これをさらに発展させ、がんの要因の中で、世界的にもこれまで寄与度の推計がなされてこなかった、年齢や初経年齢などの女性要因、遺伝要因などの宿主要因、さらには社会経済格差要因など、すなわち、修正不可能-non-modifiable-な要因で説明できる度合（寄与度）を、日本人について推計することを目的とする。初年度に当たる2019年度には、対象とする修正不可能-non-modifiable-要因と該当部位がんの決定、最小リスクの定義付けを行った。具体的には、1)要因：疫学的な修復不可能要因（家族歴、初経年齢や出産数等の女性関連要因）、遺伝子環境要因交互作用多型、リスク関連遺伝子多型、さらに社会経済格差についてそれぞれこれまでの知見から、推計に必要なエビデンスのある要因を選定した。2)がん部位：現在までの国内外の報告により、上記の修正不可能-non-modifiable-な要因のがんターゲット部位は、食道がん、胃がん、膵がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮体がん、卵巣がん、前立腺がん及びがん全体と定義することとした。ターゲットとなる要因及びがん部位については、研究期間中の最新の知見も考慮しながら、今後も柔軟に更新対応する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
初年度である2019年度には、本研究の基礎となる必要情報の定義づけを中心に行ったため、各研究分担者の分担領域におけるターゲット部位と要因を選定し、さらにメンバー全員による討議によって、確定した。2020年度以降はこの確定部位と要因をベースにして、推計のための各種情報入手と実際の人口寄与割合推計を進めていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020度は2019年度に決定した各種定義に沿って、解析に必要な情報収集を進める。以下の手順に従って研究を実施する。
1．各要因の保有率の収集：ターゲットとするそれぞれの要因について日本人の保有率値を決定するために、これまでの公表データや論文報告から情報を収集する。必要な場合には、健常人を対象としたゲノム網羅的SNP解析結果保有研究グループの協力を得て、分布の代表値を得る。政府統計が必要な場合には、調査票情報の利用申請を行う。
2．人口寄与割合を推計するためのがん統計の収集：日本人の性年齢群別がん罹患・死亡統計については、公表値より得るが、公表値より詳細な値が必要な場合には、人口動態統計（死亡）や全国がん登録の利用申請を行う。
3．各要因と関連するがんの相対リスクの収集：日本人を対象とした研究を優先して、研究に用いる相対リスク値を収集する。
4．方法論の開発：分子疫学における人口寄与割合推計方法を開発する。
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