2022 Fiscal Year Annual Research Report
Cancer Burden attributable to non-modifiable factors in Japan
| Project/Area Number |
19H03913
|
|---|
| Research Institution | National Cancer Center Japan |
|---|
Principal Investigator |
井上 真奈美 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 部長 (70250248)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 恵太郎 愛知県がんセンター(研究所), がん予防研究分野, 分野長 (80393122)
伊藤 秀美 愛知県がんセンター(研究所), がん情報・対策研究分野, 分野長 (90393123)
永田 知里 岐阜大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30283295)
阿部 サラ 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 研究員 (60739530)
伊藤 ゆり 大阪医科薬科大学, 研究支援センター, 准教授 (60585305)
後藤 温 横浜市立大学, 医学研究科, 教授 (80644822)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | がん / 寄与度 / 修正不可能 / 要因 / 日本人 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、世界的にもこれまで寄与度の推計がなされてこなかった、年齢や初経年齢などの女性要因、遺伝要因などの宿主要因、さらには社会経済格差要因など、すなわち、修正不可能-non-modifiable-な要因で説明できる度合（寄与度）を、日本人について推計することを目的とする。初年度には、対象とする修正不可能な要因と該当部位がんの決定、最小リスクの定義付けを行った。具体的には、疫学的な修復不可能な要因（家族歴、初経年齢や出産数等の女性関連要因）、遺伝子環境要因交互作用多型、リスク関連遺伝子多型、さらに社会経済格差についてそれぞれこれまでの知見から、推計に必要なエビデンスのある要因を選定した。また、修正不可能な要因のがんターゲット部位としては、現在までの国内外の報告により、食道がん、胃がん、膵がん、大腸がん、肺がん、乳がん、子宮体がん、卵巣がん、前立腺がん及びがん全体と定義することとした。
第2年度には決定した各種定義に沿って、解析に必要な情報収集を進めた。具体的には、これまでの公表データや論文報告から各要因の保有率の情報を収集した他、がんの家族歴や初経年齢等、既存報告などから情報が得にくい場合には、健常人コホート連合等の枠組みを利用して、統合解析による代表値算出の手順を進めた。また、日本人の性年齢群別がん罹患・死亡統計、及び各要因と関連するがんの相対リスクの収集を進めた。
第3年度には、各要因保有率情報の収集・推計を引き続き継続した。得られた情報をもとに推計方法の妥当性とその克服法について議論し、最終的な推計方法を検討した。
最終年度となる本年度には、各要因の保有率情報を確定し、がん家族歴、女性関連要因、地理的剥奪指標による格差、リスク関連遺伝子多型について有病率と相対リスクの確定及びPAF推計を行った。各要因における未公表情報を論文化次第、全体PAF推計を確定する予定である
|
| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
|
